インドの日本語教育事情 −日印合弁会社エンジニアの場合−

 

Kaveri Riverにて現地エンジニアとの写真

Kaveri Riverにて現地エンジニアと

JFSC会員の今泉さんは、1998年10月から2000年10月まで、南インドのカルナータカ州の州都バンガロールに駐在されました。

日本企業とインド企業の合弁会社で、現地採用のインド人エンジニアと仕事をされた経験から、当時のバンガロールにおける日本語教育事情を報告してくださいました。

私はバンガロールにある日印合弁会社(製造業)で、エンジニアリング・ソフトウエア開発に携わっていました。インド人エンジニアにとって、日本語能力は重要です。日本の親会社が発注してくるエンジニアリングやソフトウエアの仕事を引き受けるのですが、日本からの仕様書は日本語で作成されており、それをもとに英語で成果物を作成していたからです。

エンジニアは入社時に日本語能力がなくても、3カ月間日本語学校に通って日本語を習得、その後日本の親会社に派遣され、OJTを受けます。日本語学校の学費は、親会社がその一部を負担していました。

エンジニアは、国際交流基金が実施する日本語能力試験を受験していました。

しかし彼らの日本語能力には差があり、会話しかできない人、読める人、文書作成までできる人といろいろなレベルがありました。読むことに比較すると文書作成のハードルは高いので、業務上のメールのやり取りは発信者側の母国語というルールができていました。私が関与していたエンジニアリング・ソフトウエア開発は、図表やプログラム言語で情報伝達できる部分がかなりあるので、日本語の長文をやりとりする必要はありません。そのため、読むことは比較的簡単にできたと思います。

日本語能力の高いインド人は、日本から送られてきた仕様書をインド人に英語で説明、それを受けてインド人スタッフが作業を進めていました。

私の在任中は、インド人スタッフの日本語能力を高めるため、朝礼で順番に日本語のスピーチをしてもらっていました。私の働いていた日印合弁会社で、日本語が使われていたのは、私が担当するIT部門だけで、現地法人全体ではありませんでした。

日本語能力があることは、インドにおいて特にIT部門において、転職、就職に非常に有利といえます。

 

 

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