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3つの交流事業

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言語[海外における日本語教育]

2015年度をふりかえって
日本語が、より学びやすくより教えやすい
環境となるよう、世界で事業を展開

海外の日本語教育は、日本理解の基盤づくりであり、また、世界と日本の架け橋となる人材育成につながる重要な事業であると考えています。世界各国・各地域で日本語を学ぶ人々や日本語を教える人々が、より学びやすく、そして、教えやすい環境になるように、幅広い事業を行いました。

例えば、各地の日本語教育の中核的機関のネットワークである「さくらネットワーク」は、92ヵ国・地域、284機関へと倍増させました。「さくらネットワーク」のメンバー機関と連携しながら、今後世界各地の日本語教育の充実と活性化を進めていきたいと考えています。

また、近年の海外の動きの一つとして、日本語教育の中等教育・初等教育への拡大があります。英国やタイ、ベトナム、フランス等で、相手国の教育行政機関と連携しながら、教材制作、教師研修、教育関係者の招へい事業等を実施し、小・中・高校等への日本語教育の導入・拡充をサポートしました。

さらには、各国・地域において、日本語教育を支える人材や日本との交流を担う人材の育成という観点から、日本語国際センターと関西国際センターでは、のべ993人に対して研修を実施した他、日本を含む全世界264都市で日本語能力試験を実施し、約65万人が受験しました。

こうした多様な事業を通じて、新たなニーズに応えつつ、世界の日本語教育がより広がり、そして、さらに充実していくよう、各地の日本語教育機関、日本語教育関係者と連携しながら、私たちは海外日本語教育推進事業を実施しています。
(日本語事業部長 鈴木 雅之/日本語国際センター副所長 土井 克馬)