●全体的状況
【沿革】
　チュニジアにおける日本語教育は、1977年にエル・マナール大学ブルギバ現代言語研究所への青年海外協力隊（日本語教師）派遣によって開始された。青年海外協力隊派遣は1993年に終了し、その後は何度か中断がありながらも、在留邦人らによって日本語講座は引き継がれた。1999年9月に大学機構が改編され、エル・マナール大学ブルギバ現代言語研究所にて、一般社会人および学生を対象とした日本語講座が新たに開講され、現在まで日本人及びチュニジア人教師が日本語を教えている。

★日本語教育略史へ

【背景】
　チュニジアは日本企業や在留邦人の数が少なく、日本語能力が直接学生の就職等に結びつくという環境ではないが、親日家が比較的多く、日本語を通して日本文化を学びたいという者が少なからずいる。
　日本と同様、天然資源に乏しいチュニジアでは、独自の伝統文化を維持しながらも、先端科学技術と人材開発を基盤とする日本の発展過程に対する関心が高く、最近では、日本の高等教育機関の情報への関心が高くなっている。
　また、筑波大学（北アフリカ研究センター）とカルタゴ11月7日大学、スース大学（2006年12月4日学術協定を締結）、大阪大学及び広島市立大学とエル・マナール大学が、大学間の学術交流を行なっている。
【特徴】
　チュニジアには在日経験があり、比較的高い日本語能力を有する者もいるが、読み書きができる者は極めて少ない。これらの者の中には、継続して日本語を学習したいと希望する者も若干名いるが、中級者以上が学習できる環境は現在のところ整っていない。

●最新動向
　これまでチュニジアで日本語教育を行なう機関は、エル・マナール大学ブルギバ現代言語研究所のみであった。
　1999年6月の大学改編以降、エル・マナール大学ブルギバ現代言語研究所では、一般の人を対象とした日本語講座が1999年の秋から開講され、これまでエル・マナール大学ブルギバ現代言語研究所で行なわれてきた大学生に対する外国語講座は、11月7日大学チュニス外国語研究所に移された。11月7日大学環境テクノロジー学研究所では、2004年に日本語講座を開講した。しかし、教師不足により、11月7日大学の両研究所の日本語講座は、閉講した。エル・マナール大学ブルギバ現代言語研究所で学習している者1名が2005年、2006年、2008年の9月の日本における日本語研修に参加した。2006年9月より、スース大学において、選択科目として日本語講座が開講したが、2008年9月より教師不足のため閉講した。

●教育段階別の状況
【初等・中等教育】
　日本語教育は実施されていない。
【高等教育】
　日本語教育は実施されていない。
【学校教育以外】
　エル・マナール大学ブルギバ現代言語研究所では、社会人や一般のチュニジア人を対象にした日本語講座が開設されている。元高等教育機関の日本語教師が「さくら」というプライベートスクールで日本語を教授している。

●教育制度
【教育制度】
　9-4制。
　基礎教育（初等学校と下級中等学校に分かれるが、一貫課程）が6歳からの9年間、高校（上級中等学校）が4年間で、その他に技術専門学校、職業訓練校などがある。高等教育は大学（2〜7年）、高等技術大学（2年半）などがある。
　基礎学校の9年間が義務教育。
【教育行政】
　基礎教育、高等学校は教育省の管轄下にある。
　大学、高等技術大学は高等教育省の管轄下にある。

●言語事情
　公用語はアラビア語。
　フランス語も都市部では一般的に広く使用されている。

●外国語教育
　通常基礎教育3年生（8歳程度）からフランス語（第1外国語）教育が始まる。
　2003年より、基礎教育4年生（10歳程度）から英語（第2外国語）教育が開始されることになった。

●教材
【初等・中等教育】
　日本語教育は実施されていない。
【高等教育】
　『みんなの日本語』スリーエーネットワーク（スリーエーネットワーク）
【学校教育以外】
　『みんなの日本語』（前出）

●資格要件
【初等・中等教育】
　日本語教育は実施されていない。
【高等教育】
　現地人講師は、日本語又は日本文化等の博士号の学位の取得が必須（博士号を有していない場合、契約講師として数年は勤務可能）。日本人講師は、学士号を有していれば、教授が可能。
【学校教育以外】
　高等教育機関と同様の資格要件。

●教師研修
　現職の日本語教師対象の研修はない。

●日本語教育関係のネットワークの状況
　現在、チュニジア元国費留学生の会、及び各日本語教師が「チュニジア日本語教師会」創設を検討中。また、中東諸国（エジプト、アラブ首長国連邦、イエメン、イラン、カタール、サウジアラビア、シリア、チュニジア、トルコ、バーレーン、モロッコ、ヨルダン、レバノンほか）の日本語教師のネットワークがある（国際交流基金カイロ日本文化センターが主催）。

★教師会・学会一覧へ

　国際交流基金、JICAからの派遣は行なわれていない。

（2006年海外日本語教育機関調査結果）

		1.	日本の文化に関する知識を得るため			9.	日本との親善・交流を図るため（短期訪日や日本人受入）
		2.	日本の政治・経済・社会に関する知識を得るため			10.	日本語によるコミュニケーションが出来るようにするため
		3.	日本の科学技術に関する知識を得るため			11.	母語、または親の母語（継承語）である日本語を忘れないため
		4.	大学や資格試験の受験準備のため			12.	日本語という言語そのものへの興味
		5.	日本に留学するため			13.	国際理解・異文化交流の一環として
		6.	今の仕事で日本語を必要とするため			14.	父母の期待に応えるため
		7.	将来の就職のため			15.	その他
		8.	日本に観光旅行するため		（1.〜15.から5つ選択）

1977年	エル・マナール大学ブルギバ現代言語研究所にて日本語教育開始
1999年	エル・マナール大学ブルギバ現代言語研究所にて日本語講座（一般社会人対象）開講 同研究所における大学生に対する外国語講座が、11月7日大学チュニス外国語研究所に移行
2004年	11月7日大学環境テクノロジー学研究所にて日本語講座開講
2006年	スース大学にて、選択科目として日本語講座開講
2008年	11月7日大学及びスース大学における日本語講座閉講