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日本語教育論集 世界の日本語教育 論文投稿案内

日本語教育論集 世界の日本語教育 論文投稿案内

『日本語教育論集 世界の日本語教育』第19号
(日本語教育に関する学術論文及び実践・事情報告の公募論文集)
論文投稿案内 ※締切りしました


国際交流基金(ジャパンファウンデーション)は、外国語あるいは第二言語としての日本語教育に関心のある方々のための学術論文集『日本語教育論集　世界の日本語教育』第19号に掲載する論文を世界に向けて一般公募いたします。

投稿部門は、＜学術論文部門＞と＜実践・事情報告部門＞の2種類に分かれています。両部門は、下記のとおり「２．投稿を期待する論文内容」が異なります。投稿される際は、執筆基準を必ずお読みの上、＜学術論文部門＞と＜実践・事情報告部門＞のどちらへの投稿かを所定の提出用紙に明記いただきますようお願いいたします。


1.資格

日本語教育に関心のある方ならどなたでも投稿いただけます。日本語を母語としない方からの投稿を特に歓迎します。なお、なるべく多くの方々に掲載の機会を提供できるよう、本誌の前号に掲載された執筆者(共同執筆者を含む)の連続投稿はご遠慮下さい。


2.投稿を期待する論文内容

次のいずれかの部門で未発表のものに限ります。一執筆者一部門のみの投稿しか受け付けません。二重投稿（他の論文誌に本誌へ投稿するものと同様の内容の論文を投稿すること）はご遠慮下さい。また、投稿者の居住する国以外においても有益となりうるような内容を望みます。

＜学術論文部門＞
日本語教育に関わりが深い、以下のテーマ、分野に関する論文。

  • (1)
  • 教授法、カリキュラム・デザイン、学習環境、評価、第一及び第二言語習得、比較文化等のテーマで、日本語教育に関する学術論文。
　
  • (2)
  • 日本語学、社会言語学、心理言語学、対照言語学に関する学術論文（日本語教育にとって有用な論考を歓迎します）。
＜実践・事情報告部門＞
  • (1)
  • 日本語教育に関する実践報告
    日本語教育におけるカリキュラム、授業、評価などの実践で、他の地域や今後の教育活動に資する目的・内容が具体的かつ明確に述べられている論文。
　
  • (2)
  • 世界各地の日本語教育事情に関する報告
    通史的に概観・要約した報告ではなく、特定の時代、分野、方法等に焦点を当てた、独創的な着眼点を持つ論文。

3.採用予定本数

それぞれの部門の投稿本数によって変動しますが、両部門あわせて15本程度を上限とします。


4.使用言語

　 日本語あるいは英語


5. 論文の分量

  • (1)
  • 日本語原稿：約20,000字以内（ワープロ原稿の場合は、A4用紙1頁42字×33行で15枚以内。手書き原稿の場合は、400字詰め原稿用紙50枚以内）。
  • (2)
  • 英語原稿：約10,000語以内（A4用紙35行で25枚相当）。
  • *
  • (1)、(2)とも、図表、注、参考文献などを含みます。

6.執筆基準

　 執筆の基準を詳しく説明したものです。＜学術論文部門＞、＜実践・事情報告部門＞双方に共通です。投稿を希望される方は、事前に必ずお読み下さい。執筆基準は、こちらからご覧になれます（詳しくは、「12.連絡先」をご覧ください）。


7.提出方法

投稿される際には、以下（1）〜（3）の3つを揃えて提出してください。
  • (1)
  • 論文本体（注、参考文献は、原稿文字数に含めること）
  • (2)
  • 要旨（日・英両言語で作成のこと。英語300語以内、日本語800字以内）
  • (3)
  • 提出用紙（所定の用紙を使用のこと）
  • *
  • 提出用紙は、PDFファイルPDF(PDF/41KB)と、MS WordファイルWord(Word/54KB)の2種類があります。
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    PDFファイルを読むためには、Acrobat Readerが必要です(無料)。左のボタンをクリックして、ご使用のコンピュータのOS用ソフトウェアを入手してください。日本語に対応していないコンピュータの場合は、 内容を確実に表示させるため、Asian Font Packs for Acrobat Readerもダウンロードしてください。

  • ☆
  • 上記（1）〜（3）を電子メールに添付して送付することも可能です。ただし、受信状態によっては、別途郵送をお願いする可能性がありますので、予めご了承ください。
  • ☆
  • 投稿された論文(添付資料等を含む)は、返却いたしません。写しが必要な方は、予め複写版を作成することをお勧めします。

 

8.採用/不採用の決定

編集委員会が審査し、採否を決定した上、2009年1月10日迄に結果をお知らせします。


9.採用の場合の特典

掲載号3部と抜刷20部を進呈します。また、掲載料として所定の謝金をお支払いします。


10.発行形態及び著作権

本論文集は第19号より電子ジャーナルとしての発行・公開を主体とし、採用論文の目次、要旨及び論文本体は、国際交流基金のWebサイト上で公開するとともに、目次及び本文リンクを国立情報学研究所が運営する論文情報ナビゲーター（CiNii）に掲載する予定です。
なお、本論文集の印刷物としての発行は、必要部数に限ります。掲載される論文の著作権は、国際交流基金に帰属することとします。


11.論文提出締切日

論文提出締切日：2008年6月16日月曜日(必着)
*昨年より締切日が4日早くなっています。ご注意ください。


12.連絡先(問合わせ及び論文提出先)

〒160-0004　東京都新宿区四谷4-4-1
国際交流基金(ジャパンファウンデーション) 日本語事業部企画調整課
Tel: 81-3-5369-6066/Fax: 81-3-5369-6040　E-mail
(日本国内からの発信は、81をとり、その後に続く3を03とします)


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