日本語教育論集 世界の日本語教育 第1号 要旨

新しい日本語教育のために
【PDF:666KB】
J.V.ネウストプニー(モナシュ大学日本研究科主任教授)

現在、世界中で日本語教育の発展が急速に進んでいるが、これからの日本語教育は量的な変化に止まらず、新しいパターンを生み出すことが望ましい。
ポスト・オーディオリンガルのパラダイムの中では、日本語教育の社会的役割が強く問われるだろう。また、日本社会や文化について教えることも基礎的な課題の一つになると思われる。さらにインターアクションそのものを教育課程の一部として扱わない教授法は新しい時代に適するとは考えられない。
筆者は「ジャパン・リテラシー」という概念を導入し、日本語教育のためのフレームワークを拡張しようとしている。日本語教育はジャパン・リテラシーのための教育の一種だが、言語教育と並んで社会言語と社会文化能力のための教育もその中に導入しなければならないと思う。
なお、日本語教育では使用されるアクティビティーとしては、「解釈」や「練習」の他に、教育課程において実際のインターアクションの使用も忘れてはならない。このインターアクションの「実際使用」を含める方法について詳しい議論が展開されている。

ACTFLの外国語能力基準およびそれに基づく会話能力テストの理念と問題
【PDF:897KB】
牧野 成一(イリノイ大学(アジア学および言語学)教授)

本稿はACTFL(American Council on the Teaching of Foreign Languages,全米外国語教育協会)の外国語能力基準とそれに基づく能力テスト、特に会話能力テストの概要を説明し、その問題点の建設的な批判を行なうことを目的として書かれたものである。冒頭ではACTFLの能力基準を機能的言語学の立場で解釈した。それから能力基準を説明した後、問題点として(1)テキストの型を独立の基準としてではなく文法の一部に編入されるべきこと、(2)基準の柱の中でどれが能力の予測性が強いかが未知であり、研究を要すること、(3)各能力レベルの記述中の諸概念(e.g.複雑なタスク、高頻度構文)の厳密な規定が必要なこと、などを指摘した。会話能力テスト法に関しては、その説明の後、一番改善を要する点はタスク能力の判定にもっとロールプレイを積極的に使うべきことを論じた。次にACTFL会話能力テストの批判者 Bachman(1987)の議論を検討し、最後に会話能力テストが語学教育に与えるポジティブなインパクトについて論じてみた。

ドイツにおける日本語教材新世代に対する願望
【PDF:265KB】
カイ・J.ゲーネンツ(ボン大学教授)

ドイツでは毎年8,000人以上の学習者が、日本語の授業を受けるようになった。筆者が指摘したいのは、講座の基本構想や現在使われている教材のデザインなどの大多数が(多分、ドイツにおける日本語教授100年の伝統のためであろう)時代遅れになってしまっているということだ。ヨーロッパ言語教育研究においてすでに成果 を納めている最新の教育論理が、教室の中で、または新教材の製作者たちによって考慮されるべきだという点が強調されている。しかし、一方、日本語教育の基礎となるもの(対象となるグループ各々に合わせて用意された語彙や文法パターンの頻度表、コミュニケーション中心の講座用に考案された演習など)が、まだほとんどといってよいほど欠如しているので、応用言語学やプラグマティックスの研究にもっと力を入れることが第一に必要だと思われる。今まで“基礎”として通 用してきたものの中にも、その正当性がまだ一度も証明されていないにも関わらず、公認されているものが多い。

指示詞の論理
【PDF:772KB】
島守 玲子(リヨン第三大学 外国語学部 日本語科助教授)

従来、コソアは三項対立(コ/ソ/ア)、あるいは二重の二項対立(コ/ソ、コ/ア)という考え方で説かれてきた。しかし、実際にはコソアはこの両者の組み合わせとも見られる複雑な対立の様和を見せている。即ちコ/ア、コ/ソ/ア、コ/ソという三つの対立の場合が考えられる。コは「近」、アは「遠」という価値を積極的に表わしているのに対し、ソはこの二者との対立において「非近」「非遠」という価値を消極的に表わしている。このコソアの対立は日本人が昔から持っているウチ・ソトの意識と密接な関係がある。また、コソアの選択には対話者の視点という主観的な要素が大きく影響する。本稿では、指示対象と対話者の視点の関係を共感度という概念を用いて客観的に表わす試みを行なった。そして日本人の生活領域に関する意識という内面 からのアプローチと数式による外面からのアプローチによって、コソアの体系に統一的な説明を与えることを図った。

「内の情報」/「外の情報」: 文末要素の分析
【PDF:524KB】
村山 康雄(文教大学 情報学部専任講師)

文末要素は話し手の命題に対する態度を表わす。Kamio(1979)、神尾(1985)は情報に対する話し手の関わりという観点から、またUyeno(1971)、上野(1972)は命題に対して誰が最終判断を下すのかという観点からそれぞれ分析している。
ここでは命題が何に基づいているのか、話し手の主観に基づいた判断か、それとも外部の根拠に基づいた判断なのか、言い換えれば、命題が話し手の「内の情報」なのか、「外の情報」なのかという観点から文末に現われる助動詞を分析する。前者であることを示すもの、後者であることを示すものがあり、それぞれ意味的特徴、また終助詞との共起という統語的特徴を持っている。また、この意味的な特徴が「なら」と「から」を区別 する尺度となり、「なら」の前件は話し手以外からの「外の情報」、「から」の前件は話し手自身の「内の情報」であることを示す証拠となる。

依頼と勧誘:受益者表現の日英対照を中心に
【PDF:531KB】
姫野 伴子(埼玉大学 教養部助教授)

英語では依頼と勧誘が同じ表現で表わされることが多いのに対し、日本語では、依頼と勧誘を表わす語彙(「どうぞ」「すみませんが」「お願いします」)や構文(授受動詞の有無、「~ませんか」「~てくださいませんか」の使用など)にかなりはっきりした区別 がある。これは、この二つの発話行為が受益者の観点から明確に区別されているため、その表現も相互に入れ替えることが難しいのだと考えられる。
とくに、丁寧な間接依頼文では話し手が受益者であることを明示する。即ち授受動詞を用いることが必須である。これは依頼の適切性条件の中に「xにとってyがxのためにその行為をするかどうかは自明でない。」という準備条件が組み込まれているためと考えられる。
このように相手に負担をかけていることを表出する傾向の強い日本語の教育においては、受益者が誰であるかに関心を向けさせる必要がある。

文末における現代日本語動詞のアスペクトについて
【PDF:264KB】
張 平(鳴門教育大学 大学院修士課程)

スル/シテイルの対立が実際の言語行為において、どちらを選ぶかという選択から発見されたように、動詞+テイルの意味は発話の段階(センテンスのレベル)で捉えるべきと考える。そして、形式と意味との関係から、スル/シテイルの対立を統一的に捉えるために、スル/シテイルを動詞というカテゴリー全体と関わり、それに支えられるものとして捉え、解釈を試みた。
文の構造から、シテイル形式を、事柄の作用の持続を表わす文の持続と、動作、変化などの主体が持続の状態にあることを表わす主語の持続とに分ける。
時間を、人間が任意的に決めるある時点を中心とする、「前-◎-後」という構造を持つ人為的な時間と、一個の客体として、人間を含む物事を順序づける、年月日や時計の刻む時刻という二つの時間に分け、そして、「前-◎-後」という構造を持つ時間に基づく文の場合のみ、アスペクトが成立すると見る。

日本語教育と敬語:主として敬語回避の観点から
【PDF:541KB】
宮崎 里司(モナシュ大学 日本研究科講師)

敬語の機能は、はたして敬意伝達の強化だけであろうか。敬語は、ある場面 の参加者同士の距離の調節のために使われるが、その際、敬意を強化する機能とは逆に、さまざまな理由(親密度、文の構造上の問題など)から限定し、回避する場合もある。この二面 性の認識は、これからの日本語教育で敬語論を扱う上で、非常に重要である。
しかしながら、従来の研究(敬語の誤用分析など)は、敬語の訂正過程(process)や、内的場面 および接触場面での参加者(とくにネーティブスピーカー)の敬語行動の問題に関心が薄く、十分分析されてこなかった。敬語の機能の二面 性に注目する場合、とくに学習者の日本語習得のためのモデルの面から敬語行動をさらに分析していく必要がある。
以上のことから、本稿は、敬語限定使用の代表的な例である敬語回避(敬語表現の訂正)に注目し、内的場面 および接触場面でのネーティブスピーカーの敬語回避行動の変容を言語訂正およびコミュニケーション・ルールの面 から分析したものである。さらに、習得モデルとしてのネーティブスピーカーの敬語回避を、どのように日本語教育に取り入れていくかについても考察した。

日本語授与動詞および方向動詞の間接話法化
【PDF:1,068KB】
大野 喜代治(ニューカッスル大学準教授)

久野(1978)は、日本語の間接話法文と視点現象との相関関係を考究し、間接話法節の中での視点制約違反を説明するため直接話法分析を提案している。次の文は氏の例である。

  1. (1) a. 太郎ハ僕ニオ金ヲ貸シテヤッタ。
     b. 太郎ハ、僕ニオ金ヲ貸シテヤッタト言イフラシテイル。
     c. 太郎ハ「僕ハ X ニオ金ヲ貸シテヤッタ」ト言イフラシテイル。(X=文全体の話し手)
  2. (2) a. 僕ノ処ニ相談ニ行ケ。
     b. 太郎ハ花子ニ僕ノ処ニ相談ニ行ケト言ッテイルラシイ。
     c. 太郎ハ花子ニ「Xノ処ニ相談ニ行ケ」ト言ッテイルラシイ。(X=文全体の話し手)

久野は、(1a)と(2a)が不適格文であるのに、どうして(1b)と(2b)が適格文であるかを考察し、その的確性を(1c)と(2c)に見られるような目的節の直接話法表現レベルでの適格性の問題として説明している。氏は、間接話法節中の視点制約として次の仮説を提案している。(i)文全体の話し手が、その間接話法節の聞き手である場合には、視点制約は直接話法表現レベルよりは、間接話法表現レベルで充たされなければならない。(ii)文全体の話し手が、その間接話法節の聞き手でない場合には、視点制約は間接話法表現レベルよりは直接話法表現レベルで充たされなければならない。
本研究の目的は、授与動詞および方向動詞を含む日本語の間接話法文の適格性に関するネーティブスピーカーの判断の調査を実施し、上記久野の仮説を実証することにある。

ことばを構成する描写要素と伝達要素:新しい文法の見方一試案
【PDF:829KB】
平敷 和美(アラスカ大学アンカレッジ校)

本稿は、チョムスキー文法、とくにその言語能力の概念に対する批判を契機として、研究領域が接近してきた認識言語学と社会言語学の近年の成果 を踏まえて、新しい普遍文法への道を探ろうとする試みである。
言語の心的要素と社会的要素をめぐる議論が明らかにしたことは、そのいずれもが言語の不可欠な要素だということである。本稿もこの二つを前提としている。
本稿が提案する言語モデルは、言語が認識能力と社会能力に由来することを示すもので、その誕生の過程を、二つの能力がそれぞれ環境へ反応しつつ、同時に相互にも作用し合うという二重作用として描く。言語の素は、この作用が形成する心的図式に貯えられた記憶であるとする。記憶は経験の比喩として機能する。その比喩を利用して人は新しい経験を解釈理解することができ、また、この比喩組織に助けられて幼児は容易に社会言語を習得する。

読解能力の養成:学習ストラテジーを利用した指導例
【PDF:688KB】
伊藤 博子(AKP 同志社留学生センター日本語科主任講師)

近年、言語の運用能力を養成することが外国語教育の主流になってきており、教材、教授法、カリキュラムの面 で、それに応じた工夫がなされている。例えば、ACTFL(American Council on the Teaching of Foreign Language、全米外国語教育協会)の外国語能力基準のおかげで、上級の読解でどのような能力が要求されているかが明らかにされたが、その上級読解で要求される読む速さと正確さを中級レベルでは、どのようにして養成したらよいのだろうか。
適性、動機、気質等の学習者の個人差は、いずれも変えることが困難なものであるが、先行研究から「学習ストラテジーの使用」は個人差の中では独立した要素であり、しかも、教えることができ、学習効果 を高めるのに役立つことが明らかになった。本稿はAKP(Associated Kyoto Program Center)での実践報告を通して、適切なストラテジーの使用を指導することが、上級への橋渡しとなる読解の力を養成する上で、効果 があるかどうか考察を加えるものである。

教室のDecentralizaition:Communicative Approachの一側面
【PDF:625KB】
金 栄一(遼寧師範大学 外国語学部 日本語科日本語教研室副主任)

世界での日本語学習者の60パーセントが中学・高校などの年少者だといわれているが、実質的効果 をあげるという点からみた場合、中学・高校の教師を養成する師範大学での日本語科学生の日本語教育は特殊な意義を持っているといえよう。
本稿は、永年日本語教育をやってきた過程において、自分なりに得たcommunicative approachに対する見解とその応用ともいえる教室のdecentralizationについて、私見およびその具体例について述べてみるものである。

米大学の国際ビジネス学科での大学院生を対象とした日本語プログラムの開発
【PDF:467KB】
榊原 祥隆(サウス・カロライナ大学 日本語科主任)

急速な日本の経済成長とともに、米国においても学習者の持つ技術、資格に加えて、実践的な日本語を学ぶ学生の急増が目立っている。それにともない多くの米国大学で日本に焦点を合わせた国際ビジネス・プログラム、あるいは商業日本語講座を新設しているが、サウス・カロライナ大学、大学院の国際ビジネス過程の日本専科でも日米経済に携わる企業管理者の育成に成功している。この日本専科は通 常の国際経営学修士プログラム(MBA)と異なり、三年制の過程で語学研修、日本の企業での実習に重きを置いている。
米国内の大学では、サウス・カロライナ大学の国際ビジネス学科の修士プログラムが、モデルケースとしてよく使われており、この日本専科の紹介、および日本語カリキュラム開発について述べる。

日本語を習っている外国人は、日本の子供と同じ方法で漢字を読んでいるのか?
【PDF:870KB】
マリー・フラファテー(大阪学院短期大学講師)

日本語を第二言語とする人々と日本の子供達の漢字に対する読み書きのプロセスについて
日本語を習っている人々と日本の子供達は漢字の読み方、覚え方が似ているか?
本稿では上記の点を基に得た実験の結果について述べる。
実験により、意味と発音が絵と言葉によって違ってくることがわかった。絵や言葉の分類には意味が必要であり、名付けるには発音が必要である。
漢字の意味と発音のスピード、写真の意味と発音のスピードの割合をくらべてみた。日本人の子供が漢字を読む時は、その意味よりも音声信号が先立つということがわかった。
日本語を第二言語としアルファベットを使う人々のうち漢字における初級と上級の漢字の読みでは発音と意味が同時であり、中級レベルでは意味よりも音声信号が先立ちます。しかしながら漢字に関するアンケートでは、日本語を第二言語とする人々は、漢字の発音より意味の解釈の方が重要であることがわかった。
漢字自体ではなく、むしろ読むことにおけるその人の認識、すなわち書体に慣れるという結論に達した。
日本語を第二言語とする人々に漢字を教えることについての種々提案を本稿では行なっている。

日本語クラスにおける文化の教え方
【PDF:469KB】
聖田 京子(ハワイ大学準教授)、 ダイアン・植竹(プナホウ高校)

外国語学習の目的には色々ありますが、コミュニケーション能力の育成と文化の理解を深めることは重要な目標です。その目標達成の為には教師は言語の指導と共に文化についても教えなければなりません。言葉と文化を関係させながら効果 的に学習を進める時、教師は学生の文化理解の向上に大きく寄与することができます。語学のクラスで文化を教える方法は色々研究されています。とくに歴史の長いヨーロッパ語の教育分野には、学ぶべき面 白いものが沢山あります。ここでは22種類の方法を取り上げて説明を加え、日本語のクラスで使える例を述べてみました。学習目的や学習内容に合わせて色々な方法を用いると、学習プロセスが楽しくて学習活動も活発になり、従って学習事項がよく身につくと考えられます。そのような考え方を以て筆者等は今後とも日本語のクラスにおける文化の教え方について教究を続けていきたいと思います。

「京都、奈良ハイパー旅行」を使っての日本語と日本文化学習
【PDF:515KB】
平田 加代子(カリフォルニア工科大学)

この論文は、筆者のコンピューターを使った日本語学習プログラム“京都、奈良:ハイパー旅行”の紹介である。このプログラムは、日本語を母国語としない初級か中級レベルの日本語学生が、日本の言語と文化を学ぶことを目的として作られた。論文では、コンピューターの画面 からの例を挙げて、(1)プログラムの使用の仕方や、(2)本文とポップアップの辞書、地図や他の分野がどのようにつながっているかを示す。(これらはマッキントッシュコンピューターのハイパーカードの特長を応用して作成されたものである。)また、このプログラムは、日本の文化の中心地である京都、奈良地方の観光地を紹介しているが、言語を学ぶ上で、その文化を学ぶことがいかに大切であるかも述べる。

トロクバーリント実験初等中学校日本語教育指導概要
【PDF:617KB】
イローナ・キス(トロクバーリント実験小学校)

私は、日本語教育をハンガリーの実験教育システムの一部として、本トロクバーリント小学校で行なっています。
最近の3年間では、9歳から12歳までの子供達を対象に読み書きと、話すことを指導しています。
この教育は、ジョルナイシステム(ハンガリーの新しい教育活動システム)の一環として行なっています。
しりとり・折り紙・かるた遊び・わらべ歌や、日本の子供達との文通・ハンガリー在住日本人生徒との交流、そして日本の食べ物作りなどを授業に取り入れています。
ジョルナイシステムの目的の一つは、言葉を話せるようになるだけでなく、文化を学ぶことにもあり、そのため主要教科以外の科目の中には、柔道・民族舞踊・チェス・コンピューター・生け花などの珍しい教科も含まれています。
文法については、大学で使われている専門用語で指導をしていますので、将来、高等学校・大学で日本語の学習を継続することも可能です。
生徒達は、このジョナイルシステムや大使館をはじめとするハンガリーの在住日本人社会の協力により、今までは遠い国とされていた日本の文化や社会についての知識も、比較的楽に知ることができるようになりました。

アメリカの高校生に日本語を教えて
【PDF:629KB】
河合 靖(アラバマ大学 教育学部)

二年前から始まった、北米大学交流委員会主催による「教育交換プログラム」は、教師不足に悩む地方の教育機関へ日本語教師を派遣することを目的とし、アメリカ・カナダへ百名以上の日本人教師をすでに送り込んでいる。
筆者は、このプログラムを通じてジョーデン・メソッドのアクト・ティーチャーとしての訓練を受けたのち、アメリカの公立高校で、Japanese : The Spoken Language(JSL)を教科書として教えるべく派遣された。
ジョーデン・メソッドはティーム・ティーチング、スピーチ・プライマシー、ナチュラル・スピーチ、コンテクストによるドリル、国文法とは異なる体系による文法、カタカナからの文字導入、ファンクショナル・カルチャーを特徴としている。
本稿では、集中講座で主に用いられてきたこの教授法が、公立高校で用いられた場合の問題点と、改善の可能性並びに高校生用教科書編纂の必要性を指摘している。

TPR方式による日本語教育の試み
【PDF:628KB】
パカーティップ・サクンクルー

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