スウェーデン(2014年度)

日本語教育 国・地域別情報

2012年度日本語教育機関調査結果

機関数 教師数 学習者数
初等教育 中等教育 高等教育 学校教育
以外
合計
32 79 0 524 1,191 511 2,226
0.0% 23.5% 53.5% 23.0% 100%

(注) 2012年度日本語教育機関調査は、2012年7月~2013年3月に国際交流基金が実施した調査です。また、調査対象となった機関の中から、回答のあった機関の結果を取りまとめたものです。そのため、当ページの文中の数値とは異なる場合があります。

日本語教育の実施状況

全体的状況

沿革

 スウェーデンにおける日本語教育は、1956年にウプサラ大学で日本語講座が開始されたのが始まりで、その後、1963年にストックホルム大学、1974年にヨーテボリ大学、1980年にはルンド大学で日本語講座が開始された。
 中等教育段階では、1986年にウメオ(スウェーデン北部)のオストラ高校において、中等教育で初めて日本語が第三外国語として選択可能となったが、1990年代半ばより、日本語を選択できる高校が地方にも広がっていった。また、2005年にはスキュールップ(スウェーデン南部)のマクリーン中学校で初めて日本語が第三外国語として選択可能となり、日本語学習者層に広がりを見せている。

背景

 以前は東洋文化といえば中国、インド、アラビアの文化に代表されていたが、1970年代から、日本の経済成長とも関連して、日本文化(文学、茶道、生け花、アニメ、マンガ、J-POP、ファッション、武道、折り紙、日本映画、食文化等)が広まり、日本語への関心が高まってきた。また、国際結婚により日本人と親戚関係をもつ者、旅行、留学、インターネット等を通して日本人と友人関係をもつ者が増えてきたことも、日本語への関心を高める要因のひとつとなっている。

特徴

 日本語教育は中学校、高等学校、大学、生涯教育機関等において、いろいろな形で行われてきたが、近年一層充実した感がある。
 教育段階別に見ると、大学レベルが一番盛んで、夜学、通信教育も人気がある。短期、長期に関わらず、一度、日本に留学した学生は、その後も日本と関わっていく傾向がある。
 ここ数年来、マンガ・アニメや日本のパソコンゲームに没頭したり、武道クラブに通ったりする男性の学習者が急増し、学習者全体の男女比が不均衡であったが、ファッション、音楽、マンガ、ゲームに興味を示す女性学習者数も増え、全体の半数近くに伸びてきている。
 近年、自然科学部門でのノーベル賞受賞者を多数輩出している国として日本への関心が高まっており、今後も日本語学習を希望する要因となると予想される。

最新動向

  • 高校では、現行の成績システムの影響で、フランス語、ドイツ語、スペイン語等外国語を選択する学生数が10年間で半減しているため、今後、大学入試の際に、高校で外国語を選択する生徒にメリットになるような成績システムを導入する動きもあるが、それにより日本語学習者が増えるか否かについては不明である。
  • 2012年に、ビョルクルンド教育大臣より、中国語教育の義務教育課程への導入を2014年より実施する意向が発表された。これに伴い、中国語を他の第二外国語(ドイツ語、フランス語、スペイン語)と同等に扱い、基礎学校6年より選択が可能となるようカリキュラム整備が行われたが、教員数の不足等が課題となり未だ全面的な実施には至っていない。
  • 日本語学習者が日系企業等への就職を望んでも就職先が著しく限られているのが現状である。一方、最近の傾向として、帰国した元留学生が自ら就職先を日本で探し、就職した例も多数見受けられる。
  • 日本の若者文化・ポップ・カルチャーの著しい人気によって、学校教育以外の夜間コースでは小・中学生のクラスが年々増加している。

教育段階別の状況

初等教育

 日本語教育は実施されていない。

中等教育

 中学校では、スウェーデン南部の学校が2005年秋に、スウェーデンで初めて日本語を第三外国語として採用した。
 高校では第三外国語として日本語を選択できるところもあり、2014年6月現在、50校以上で教えられている。
 スウェーデンの初等・中等教育は、近年改革の連続であり、この改革は現在も進行中である。最近の高校では、一部に生徒が英語以外の難解な外国語を選択しない傾向が生まれており、日本語もその影響を受けている。これは現行の成績システムや大学入試体制等も関係していると思われる。その一方で、特に私立高校で、新入生の数を増やすために、日本語を目新しい教科として取り入れる学校が増えている。

高等教育

 現在、ストックホルム、ヨーテボリ、ルンドの3大学に日本語を主専攻科目とする日本(語)学科、選択必修科目とする東アジア学科がある。また、ダーラナ大学では2007年より日本語を主専攻科目(webベースの遠隔コース)とする日本語学科が開設され、2012年秋より学士号が取得できるようになった。その他、日本語を選択科目としている大学(リンシェーピング大学、リンネ大学、ストックホルム王立工科大学、ヨーテボリ商科大学、ルンド大学商科大学・工科大学、ウメオ大学、ルレオ工科大学)もある。大学の定員数は近年増加の傾向が見られ、日本語は、志望者のほとんどを受け入れるシステムを導入したストックホルム大学以外は人文科学系の科目の中でも競争率がやや高い。
 大学レベルでは、ほとんどの西欧言語を専攻することが可能であるが、最近の傾向として、今まで人気の高かったドイツ語、フランス語の人気が低迷し、中国語、アラビア語の人気が高まっている。日本語は比較的高い人気を保っているが、中国語ほどではない。
 学習動機は多岐にわたっているが、日本文化、ポップ・カルチャーとの接触、親戚・友人関係等がかなりの割合を占めている。なかには、スウェーデンと日本の関連企業に就職を希望して、学習を始める者もいる。日本学科や東アジア学科の学生は日本語だけではなく、日本の文化、政治、経済や歴史に興味を示す学生も多い。経済学や工学と並行、あるいは、前後して学習している者も目立つ。経済や工科系の学生で日本語を習得した者は就職率が高いということもあって、夜間のコースでは工科系の学生も多い。留学に関しては、ほとんどの大学が日本の大学と交換留学協定を結んでおり、交換校の増加、奨学金の獲得、履修単位の振り替え等、留学プログラムの充実を目指している。

学校教育以外

 生涯教育に携わっている機関による週2、3時間のコースが主で、日本の文化や言語そのものに興味を持っている者がその参加者の多くを占めている。特に、日本のマンガ・アニメや、伝統的なスポーツ、映画、音楽等への関心が若年層の学習動機とつながっている場合が多い。また、特に最近は電子メールやインターネット等のメディアを通じて日本語に触れる機会も著しく増えている。中学生から社会人、年金生活者に至るまで、学習者の年齢の幅は広く、パートナー、又は配偶者が日本人の場合や地域によっては日本と取引のある企業に勤務している学習者も増えている。最近の傾向として、日本のポップ・カルチャー等に関心のある子供・若年層を対象にした日本語コースが大部分を占めている。

教育制度と外国語教育

教育制度

教育制度

 9-3制。
 初等教育: 基礎学校1年から6年(7~13歳)
 中等教育前期: 基礎学校7年から9年(13~16歳)
 中等教育後期: 高等学校1年から3年(16~19歳)
 高等教育: 大学1年から5年(19~24歳、3-4年で学士号、4-5年で修士号 を取得)
 義務教育は基礎学校の9年間。

教育行政

 初等(就学前教育も含む)、中等教育機関は中央政府の行政機関である学校庁の管轄下にあるが、大学は高等教育庁の管轄下にある。教育省は教育政策の策定をする。

言語事情

 国語はスウェーデン語。
 1960年代からの移民の増加に伴い、いろいろな言語を母語とするグループが存在する。その中でもフィンランド語を話すフィンランド人(約25万)のグループが最大であり、次いで、2003年から2010年までの間にイラク戦争の影響で難民として受け入れられたアラブ・クルド語を話すイラン人(17万)が第2位のグループである。その他、スウェーデン北部のラップランド地方に、古くから少数民族のラップ人が2万人居住している。現在、約30~40%のラップ人がサーメ語を使用していると思われる。スウェーデンにおける英語(第一外国語)の普及率は極めて高く、スウェーデンで英語教育を受けた人の多くは何不自由なく英語を話す。

外国語教育

 第一外国語は以前(1950年頃まで)はドイツ語だったが、現在は英語で、遅くとも基礎学校の4年生から教えられる(学校の方針でそれ以前から導入するところもある)。
 基礎学校6年より、第二外国語としてドイツ語、フランス語、スペイン語、中国語(2014年秋から導入予定)から選択できる。学校によっては、その他の言語も学ぶことができるが、必ずしも生徒のニーズに応えられるとも限らないため、その比率は全生徒数の約15%にとどまっている。
 また、選択するプログラムによって多少異なるが、高校1年より、第三外国語を、ドイツ語、フランス語、スペイン語、イタリア語、ロシア語、中国語、日本語、ポルトガル語等の中から選ぶことができる。

外国語の中での日本語の人気

 ルンド大学における近年の語学教育入学志望者数の統計調査によると、日本語を希望する学生数は教師等、直接職業に結び付く言語(スウェーデン語、英語、フランス語、スペイン語等)に比肩する数字を示している。高等教育における職業教育的要素を重視する現況で、日本語の人気の高さを明示していると思われる。

大学入試での日本語の扱い

 基本的には大学入試はないが、高校の成績等が選考基準になっている。日本語科への入学の合否の基準については、大学によって異なっている。
 ストックホルム大学では、2006年に「TEKNISK PLATSGARANTI」という制度を導入し基本資格を有する者は誰でも入学が可能である。「TEKNISK PLATSGARANTI」制度導入以来、入学志望者は毎年170~200名である。但し、入学志望者が教室や教師の数より大幅に上回るようであれば、席が確保できない場合もある。

学習環境

教材

初等教育

 日本語教育は実施されていない。

中等教育

 『日本語初歩』国際交流基金日本語国際センター(凡人社)や『新日本語の基礎』海外技術者研修協会(スリーエーネットワーク)を使って日本語教育を始める高校が多いが、1990年代のなかばから始まった高校改革で、コミュニカティブな授業の要請が高まり、適当な教科書が模索されている。
 一部の高校では『みんなの日本語』スリーエーネットワーク(スリーエーネットワーク)や『JAPANESE FOR YOUNG PEOPLE』国際日本語普及協会(講談社USA)が使用されている。

高等教育

 学部や教師自身で開発した教材と市販の教科書を併用しているところが大半である。市販のものでは、『SITUATIONAL FUNCTIONAL JAPANESE 1, 2, 3』筑波ランゲージグループ(凡人社)、『BASIC KANJI BOOK』加納千恵子ほか(凡人社)、『INTERMEDIATE KANJI BOOK』加納千恵子ほか(凡人社)、『日本語初歩』(前出)、『みんなの日本語』(前出)、『初級日本語げんき』坂野永理ほか(ジャパンタイムズ)、『テーマ別中級から学ぶ日本語』松田浩志ほか(研究社)、『日本語中級 J301』土岐哲ほか(スリーエーネットワーク)等が使用されている。市販の教材は時間数やレベル等で、適切なものが少なく、独自の教科書の開発が望まれる。

<使用されている教材の具体例>

ストックホルム大学の場合:

初級:『初級日本語げんきⅠ Ⅱ』(前出)、『BASIC KANJI BOOK』(前出)
中級:『INTERMEDIATE KANJI BOOK VOL 1、2』(前出)、『日本語中級J 301/J 501』(前出)、新聞記事・エッセイ、短編小説等
上級:『AN INTRODUCTION TO CLASSICAL JAPANESE』駒井明ほか(凡人社)
会話・実用日本語の授業は、基本的には教科書は使用されていない(中級以降)。

ヨーテボリ大学の場合:

初級:『初級日本語げんきⅠⅡ』(前出)、『Kanji Look and Learn』(ジャパンタイムズ)
中級:『上級へのとびら』岡まゆみほか(くろしお出版)、『上級へのとびら きたえよう漢字力 上級へつなげる基礎漢字800』岡まゆみほか(くろしお出版)、『上級へのとびら これで身につく文法力』江森祥子ほか(くろしお出版)、『留学生のための ここが大切 文章表現のルール』石黒圭ほか(スリーエーネットワーク)

ルンド大学の場合:

1年:『初級日本語げんきⅠ・Ⅱ』(前出)、Larm, Lars ”Japanese Grammar: Lecture Handouts and Exercises”.
2年:『わかって使える日本語(中級レベル)』名古屋YMCA教材作成グループ(スリーエーネットワーク)、『BASIC KANJI BOOK Vol. 2』(前出)、『大学・大学院留学生の日本語(1)読解編』アカデミック・ジャパニーズ研究会(アルク)、『留学生のための日本史』山川出版社、現代文学作品、『象は鼻が長い』三上章(くろしお出版社)、Shibatani, M. The Language of Japan, Cambridge: Cambridge University Press 1990. Loveday, L.J. (1986). ‘Japanese sociolinguistics - An introductory survey’. Journal of Pragmatics. Moeran, B. (1988). ‘Japanese language and society: An anthropological approach.’ Journal of Pragmatics.

学校教育以外

 初級から中級まで『JAPANESE FOR BUSY PEOPLEⅠ Ⅱ Ⅲ』(前出)が使用されている。中級では、新聞、雑誌等、日本のいろいろな教材も使われている。

マルチメディア、コンピューター

ストックホルム大学の場合:
 増大した学生数の関係で、文法や漢字、また語彙の小テストはイントラネットであるMONDOを使用し、週1回のペースで行っている。また、同じMONDOに練習問題等をアップロードして、学生が自己診断テストを行うことができる。

教師

資格要件

初等教育

 日本語教育は実施されていない。

中等教育

 高校教師の資格を得るためには、最低専門2教科について資格が必要。大学の教職課程(4.5-5.5年)を経て、免許(Lararexamen)を取得するのが通常であるが、大学の専門課程で必要な単位を取得後、教育学・教育実習を含む一般教養コース(AUO)で60ポイント(単位)を取得して資格を得る例も多い。日本語を教えるためには、日本語関係教科を大学で60ポイント以上取得するのが望ましい。

高等教育

 大学には、教授、レクトル(準・助教授)、アドジュンクト(講師)等の教職がある。レクトル以上のポストを得るためには、博士号の学位を持っていることが一応の最低基準となっている。日本語教育の教師は日本学や言語関係を専攻した者が多く、日本語を母語とする教師は、大半が日本語教師養成コースを修了している。

学校教育以外

 特になし。スウェーデン語で日本語を教授することができ、教授経験があれば望ましい。

日本語教師養成機関(プログラム)

  • 国際交流基金・日本語教師研修(短期・長期)プログラム
  • 東海大学ヨーロッパ学術センター(コペンハーゲン郊外)主催教授法研修

日本語のネイティブ教師(日本人教師)の雇用状況とその役割

ルンド大学の場合:
 講師3名、内2名はフルタイム。言語学、論文指導を除いて、全ての分野を担当。

教師研修

初等教育

 日本語教育は実施されていない。

中等教育

 高校の教師に対する研修は特に最近重視されてきている。しかし、日本語教師に関しては全国規模での人数が少ない上、散在しているため、スウェーデン国内で研修が行われたことはない。そのため、日本語教師は国際交流基金の研修や他ヨーロッパの国で行われている会議や講習に頼らざるを得ない。

高等教育

 日本語教師だけを対象にした教師研修は行われていない。スウェーデンの大学で数年以上教鞭をとっている日本語教師の多くは、国際交流基金の日本語教師研修に参加している。

ストックホルム大学:

 数年前までは、大学教育センターで研修(1-3)が行われたが、現在は、各学部で行われるようになった。依然として日本語教授法の講座はなく、教育全般に関する講座である。レクトル(准教授)のポストに就くには、講座1と2を受けなければならない。

ルンド大学:

 特別な日本語教師養成コースは設置されていないが、一般言語学の修士課程の中に日本語学専攻がある。2006年に日本より講師を招き、教授法関係のワークショップを行い、デンマーク、ノルウェーを含めた他大学の日本語関係者が参加した。以来、同様のワークショップが不定期的に開催され、2011年2月に第3回目の日本語教授法ワークショップが行われた。

東海大学ヨーロッパ学術センター(コペンハーゲン郊外):

 定期的に日本語教授法ワークショップを企画し、北欧の高等教育機関に属する教師を対象に研修を行っている。

学校教育以外

 現職の日本語教師対象の研修はない。

現職教師研修プログラム(一覧)

  • 国際交流基金・日本語教師研修(短期・長期)プログラム
  • 東海大学ヨーロッパ学術センター(コペンハーゲン郊外)主催教授法研修

教師会

日本語教育関係のネットワークの状況

 スウェーデンのみのネットワークはないが、北欧5か国(デンマーク、スウェーデン、ノルウェー、フィンランド、アイスランド)が共同運営するNIASNordic Institute of Asian Studies)がある(本部:デンマーク・コペンハーゲン大学アジア研究所内)。NIASには、日本専門研究員が1~2名勤務し、研究活動、ニュースレター発行、講演会実施等を中心に北欧5か国における日本を含めたアジア研究のコーディネートを行っている。
 これとは別にNAJAKSNordic Association for Japanese and Korean Studies)がある。これは北欧の日本・朝鮮学に従事する者のネットワークで、3年ごとに学会が開催される。元々は日本学が中心であったが、最近は日本語教育関連も盛んになっている。
 純然たる日本語教育のネットワークとしては、ヨーロッパ日本語教師会があり、スウェーデンからは教師が個人資格で参加している。また、2007年よりスウェーデン在住の日本語教師が中心となって、メーリングリストを利用して情報交換を行っている。

最新動向

日本語教師派遣情報

国際交流基金からの派遣

国際協力機構(JICA)からの派遣

 国際交流基金、JICAからの派遣は行われていない。

その他からの派遣

 一部の大学では、1年毎に替わる文際交流協会からの会話アシスタントの派遣が定着していたが、交換校からの受け入れの要望が増えているため、文際交流協会からの派遣は停止された。今後は、スタッフ・学生交換の一環として日本からの受け入れが定着する見込みである。

シラバス・ガイドライン

 統一シラバス、ガイドライン等はない。
 各大学のガイドラインは次のとおり。

評価・試験

評価・試験の種類

 共通の評価基準や試験はない。
 ルンド大学の場合:
 学習達成度の評価は以下の通りである。
 1年:口頭・筆記試験、2年:口頭・筆記試験及び作文・宿題の提出、レポ-ト、論文の提出

日本語教育略史

1956年 ウプサラ大学で日本語講座開始
1963年 ストックホルム大学において、中国、インド、アラビア学科で構成されていた東洋学部に新しく日本学科が設けられ、それに伴い、主たる専攻科目として日本語講座開始
1969年 ストックホルム大学東洋学部日本学科に大学院課程開設
1974年 ヨーテボリ大学東洋語学科(現東洋語・アフリカ語学科)が設立されると同時に、日本語セクションで日本語講座開始
1980年 ルンド大学東アジア言語学部が設立され、日本学科で日本語講座開始
1983年 ストックホルム大学東洋学部に東アジア学科が開設
1986年 ウメオ(スウェーデン北部)のオストラ高校において、中等教育で初めて日本語が第三外国語として選択可能となる
1988年 ストックホルムのオストラ・レアル高校、フランス・シャウタウー高校で日本語教育開始
1992年 ヨーテボリ大学東洋語・アフリカ語学科に大学院課程が開設
1990年代 1990年代半ばより、日本語を選択できる高校が地方にも広がる
1996年 ルンド大学東南アジア語学部日本語学科に大学院課程設立
2005年 スキュールップ(スウェーデン南部)のマクリーン中学校で初めて日本語が第三外国語として選択可能となる
2007年 ダーラナ大学言語メディア学部に日本語学科が開設

参考文献一覧

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