日本語国際センターについて

日本語国際センター紀要 第13号(2003年3月発行)

目次

(各論文タイトルをクリックすると、それぞれの論文要旨にジャンプします。なお、<報告>分野の論文は本文のみ掲載しており、要旨はありません。)

研究論文

研究ノート

調査報告

報告


論文要旨

インターネットを利用した日本語教師に対する教材制作支援
−「みんなの教材サイト」http://www.jpf.go.jp/kyozai/の構築と運用− 本文【PDF:1,045KB】PDF

島田 徳子/古川 嘉子/麦谷 真理子

国際交流基金日本語国際センターでは、海外の日本語教育支援事業の一環として、2001年4月より海外の日本語教材制作を支援するためのウェブサイト「みんなの教材サイト」の構築に着手し、2002年5月に第一次開発を終了し運用を開始した。本サイトの趣旨および目的は、(1)世界のいかなる地域の日本語教師でも活用できること、(2)著作権許諾の手続きを必要とせず、自由に活用できる日本語教育用素材を提供すること、(3)利用者が素材・情報を受容するだけでなく発信もできる双方向性を確保すること、(4)教材に関する日本語教師間の相互交流を促進させ、教師の専門性発達に寄与すること、の四つにまとめることができる。本サイトのデザインおよび開発においては、コンピュータによる協調学習支援(Computer Supported Collaborative Learning:CSCL)研究の知見を理論的枠組みとし、教材制作を通しての教師の専門性発達を支援するために、教師教育における内省アプローチの考え方を取り入れた。開発段階においては、利用者にとって使いやすいウェブデザインをどのように実現するか(ウェブユーザビリティ)を重視した。まず、「みんなの教材サイト」の開発背景とそれに基づく機能概要について述べ、次に、第一次開発の実際とそこで行われた「状況に埋め込まれた評価」の試みを報告する。さらに、サイトの継続性を保つことを旨とした運用の実際と運用に関する評価について述べる。それらの結果をふまえ第二次開発では、(1)コンテンツの拡充、(2)利用者検索の充実、(3)利用者同士の双方向的やりとり機能の追加を行っている。最後に、今後の課題として、非母語話者利用者への支援のありかた、そして海外の日本語センターとの連携、さらに内外の教師支援サイトとの連携を考えていく必要がある。

日本語能力試験の因子分析的検討 本文【PDF:539KB】PDF

青山 眞子/廣利 正代/野口 裕之

日本語能力試験では、年度ごとに日本語教育的、心理測定理論的な視点から分析・評価がなされ『日本語能力試験分析評価に関する報告書』として発表されてきたが、既存の類別の枠組みを越えた因子分析的な検討は実施されていない。そのため、既存の類別の枠組みを越えてさらに詳細な因子分析的検討を行なうことが必要である。また、漢字の能力が習得に影響すると考えられる中上級レベルにおいて、非漢字圏受験者の因子構造にどのような特徴があるかを検討する必要がある。そこで、本研究では日本語能力試験について、次の3つの点から検討することを目的とする。

  1. (1)1級から4級の因子構造を比較する。
  2. (2)各級ごとに既存の類別を越えた因子構造を探る。
  3. (3)1、2級の非漢字圏受験者の因子構造の特徴を検討する。

その結果、本研究では以下のような結果が得られた。

  1. (1)各級の全類の項目を因子分析した結果、4級から1級にかけて日本語の能力水準が上がるにしたがって因子数が増加する。
  2. (2)各級の「文字」「語彙」「文法」項目を因子分析した結果、比較的高い一因子性を示す。
  3. (3)非漢字圏受験者について因子分析した結果、大枠では因子構造に違いがないが、「語彙」項目に違いが見られた。

海外日本語教師短期研修「総合日本語シラバス」の開発について 本文【PDF:745KB】PDF

木谷 直之/木山 登茂子/八田 直美/向井 園子/簗島 史恵

国際交流基金日本語国際センターでは、多様な背景を持つ外国人日本語教師のための短期研修を毎年度3回実施している。本稿の目的は、この短期研修で開発してきた「総合日本語シラバス」を紹介し、その実践例と評価を報告することである。

シラバスはこれまでの授業で行った「話題」「場面」「機能」を組み合わせた教室活動を書き起こす形で作成してきた。その特徴は、次の3点である。(1)4技能を統合している、(2)話題ベースでまとめている、(3)ACTFLの言語運用能力基準に従って「総合的タスク」を配列している。(1)、(2)を選択した理由は、過去の研修生や授業担当講師からの要望と評価に基づいて、研修生の達成感や負担を考慮し、日本文化・日本事情理解の深化と語彙力の増強を図ったためである。(3)に関しては、ACTFLの言語能力観が実際にセンターで行ってきた日本語の授業の考え方と合致したためである。

シラバスは11の話題、7つのレベルから構成されている。研修では、ACTFL-OPIによるプレースメントテストの結果に基づきクラス分けを行い、クラスのレベルや研修スケジュールに応じた話題の選択、配置をして、研修終了時により上位レベルに達することを目標に授業を進めていく。

現在までのところ、このシラバスを用いた授業について多くの研修生から「4技能統合型教室活動」「日本文化・日本事情理解」「語彙習得」「教授法観察」の点で肯定的な評価を得ている。また、このシラバス導入について講師からはこれらに加え、客観的な日本語運用能力の自己認識の機会を研修生に与えられた点、学習目標の設定とその共有が講師間で可能になった点などが評価されている。

このシラバスには、研修生が現地で遭遇する場面や機能に結びついたタスクは充分ではない。また、「聞く・話す」活動に比べると、「読む・書く」活動の整備も遅れている。これら2点を中心に、今後もシラバスの充実を図っていきたい。

職業人の特性を生かす学習環境
−外公官・公務員日本語研修スピーチクラスの検証− 本文【PDF:660KB】PDF

羽太 園/熊野 七絵

関西国際センター外交官・公務員日本語研修では、スピーチ技能の習得と会話力養成を目的に、スピーチクラスが実施されている。本稿では、スピーチクラスのコースデザインを学習環境面から分析する。まず先行研究から職業人の特性を生かす学習環境として次のような示唆が得られた。

  1. (1)学習者の専門知識や経験を利用できるよう、職業上のタスクを学習活動に取り入れる
  2. (2)成功経験が得られるようタスクが内包するコミュニカティブ・ストレスに留意する
  3. (3)タスクの中に相互交渉の場を取り入れ、意識的な学習の機会を作る

以上の点からスピーチクラスを分析した結果、以下のような成果と課題が明らかになった。

まずスピーチクラスでは、なじみのある職業上のタスクを目標とし、コミュニカティブ・ストレスが段階的に強くなるよう学習活動を配列することによって、話しやすい環境が作られている。また、学習活動の中で、学習者はインプットとアウトプットを繰り返し、教師や他の学習者と頻繁に相互交渉を行うことによって、意識的な学習の機会を得ている。しかし、一般の日本人を聴衆に迎えた発表会の質疑応答場面では、教室活動とのコミュニケーション・ストレスのとのギャップがあり、必ずしも成功体験が得られないことがある。今後は、教室内と教室外のギャップを埋める工夫が必要である。

言語テスト開発過程の記述と検証
−実践知の共有をめざして− 本文【PDF:987KB】PDF

和泉元 千春/上田 和子/廣利 正代

本稿では、バックマンの言語テスト開発理論に照らして、国際交流基金関西国際センター大学院生日本語研修で従来開発運用してきたプレイスメントテストの設計過程の記述、分析を試みた。バックマンの理論によると、テスト開発段階では、<目標言語使用(TLU)領域>、<目標言語使用(TLU)課題>を詳細に記述したうえで、<テスト課題>を選定する。

分析の結果、研修実施担当者ら(専門員)はテストの目的を理解し、研修参加者のニーズに基づいてテストを作成しており、理論と照らしてもその妥当性が認められた。

さらに質の高いテストへと進化させるためには、以下の3点について補強する必要性がある。

  1. (1)テスト課題をより仔細に分類する
  2. (2)必要に応じて専門に関する話題の知識を測定すべき構成概念に含める
  3. (3)専門分野についての話題では、試験官による入力(出題)と応答との関係に配慮する

また、テスト開発者、試験官、評価者、研修実施担当者全員がテストの目的と構成概念に関して明確な共通認識をもってテストを設計、実施し、その結果を利用することで、より有効な結果利用が可能となることが再認識された。

一方、本調査では理論を援用し実践を分析する過程で、日常の業務のなかで特に意識されることなく運用されてきた「教師の実践的な知識や枠組み」を明るみに出すことができた。教師の経験や実践をある理論を手がかりに記述し、分析していくことは、教師個人や集団としての教師の職業的内省を促す手法となると考える。

日本語能力試験における障害者受験特別措置対応の現状と課題 本文【PDF:812KB】PDF

上田 和子

国際交流基金試験課では、海外で日本語能力試験受験を希望する障害者に対し、受験特別措置による対応を行っている。本報告では、それが実施されるに至った背景、経緯、さらに現在の国際交流基金の取り組みについて概観する。

990年代中ごろから国の内外で、障害者の日本語能力試験受験への要望があがりはじめ、それは次第にさまざまな障害者受験者から高まるようになってきた。

そのような動きを受けて、言語テストおよび障害者教育の専門家による受験措置へのアドバイスを得るため、1998年に受験特別措置検討部会が設置された。そこで「受験特別措置ガイドライン」が策定され、以後それにのっとって障害者受験者に対する特別措置が取られている。

具体的な措置は、障害の種類のほか、受験者個人の障害の程度によっても影響があるため、個別のケースごとに日本語教育指導者やケースワーカーからのサポートレターにより情報を得て、専門家の助言のもとに判断している。

その後も障害者受験者数は増加の一途をたどっているが、その背景には日本語能力試験が受験特別措置を実施していることが広く知られるようになったことのほかに、日本語学ぶ障害者が増加しつつあることが考えられる。

今後はどこまで個別に対応できるかが課題である。また、海外で障害者が日本語を学ぶニーズはどこにあるのかについて、試験という分野だけでなく広く日本語教育全体で、学習権という視点にたって考えていくべき問題であると考える。

外国人日本語教師を対象とした日本語教授法カリキュラム
−海外日本語教師長期研修1994-2000調査と考察− 本文【PDF:716KB】PDF

来嶋 洋美/木田 真理

日本語教育の基盤を固めるには教師教育の充実を図る必要があるが、そのためにはまず教師とは何かを捉えなければならない。日本語教師自身の多様性を把握し、それに適した教育内容・方法を検討すべきであろう。

本論は、外国人日本語教師を対象とする現職教育という枠組のなか、以下の目的で行った調査研究の報告をするものである。

  1. (1)外国人日本語教師を対象とした日本語教授法の内容と方法を整理すること
  2. (2)外国人日本語教師が日本語教授法を学ぶ上で影響する要因を明らかにすること

これらの目的のために、日本語国際センターで実施している海外日本語教師長期研修の記録(1994年度から2000年度までの研修報告書と授業記録)にあたり、「日本語学の基礎と指導法」「日本語文法分析」「授業の流れと教室活動」「教育実習」「課題研究」の5科目について、情報を整理し、研修参加者の多様性の要因が教授法科目で要求される種々の活動とどう関連付けられるかという観点から考察した。

教授法科目の記録から、日本語運用力のほかに言語学的知識、日本語教授経験、教育現場における諸要因、外国語教授法学習経験、教授スタイル、様々な価値観などを含む20種以上の多様性の要因が浮き彫りにされた。外国人日本語教師のための教授法カリキュラムデザインにあたって、日本語運用力以外の要因も考慮した科目構成や内容、方法論の検討を提案したい。