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このデータベースは、日本語国際センターが1998年に実施した「海外日本語教育機関調査」に回答のあった機関の情報を掲載していますが、随時情報の更新を行っています。（いちばん下の「内容更新についてのお願い」をご覧ください。） ロシア・NIS諸国については、こちらもご覧ください。 　　　　ロシア・NIS諸国国別日本語教育事情調査

機関名のキーワード ※原語名：韓国・中国・＜香港＞は漢字表記、その他はアルファベット表記（特殊記号なし） 　　　　　又は ※英訳名

住所のキーワード ※韓国・中国・＜香港＞は漢字表記、その他はアルファベット表記

機関の設置主体（ 1-公的機関、 2-民間機関、 3-日本政府関係 ） 1 2 3

機関の性格（ 1-初等、 2-中等、 3-初等/中等、 4-高等、 5-社会教育等、 6-組織内教育 ） 1 2 3 4 5 6

※検索上の注意 最低１項目は入力の上検索してください。どこにも入力がないとエラーが表示されます。 検索結果が 2,000件を超える場合には、2,000件しか表示されません。条件を増やして検索してください。 「国名」「国内地域」は、日本語教育機関の情報があるもののみ表示されます。 ただし、＜台湾＞は調査票配布の対象となっていないため、機関情報はありません。 「国名」を指定する場合は、先に「地域」を指定してください。 「国内地域」欄は、「国名」で韓国、中国、インドネシア、オーストラリア、カナダ、米国、ブラジル、ロシアを指定した時のみ、省名や州名などが指定できます。 機関名、住所のキーワード入力の際は以下の点にご注意ください。 このデータベースでは、文字コードの関係上、英文アルファベット26文字以外の特殊記号（アクセントやウムラウトなど）は使用・表示できません。キーワード入力の際は、特殊記号を除いてください。（例：MünchenはMunchen、ÉcoleはEcoleと入力してください。） 韓国・中国・＜香港＞の機関名は、漢字表記が不可能な場合を除き漢字名及び英訳名（一部英訳なし）、その他の国は原語名（特殊記号なし）及び英訳名で検索できます。 韓国・中国・＜香港＞の住所は、原則として漢字表記、その他の国はアルファベット表記（特殊記号なし）で検索できます。 キーワードが複数ある場合は、間に半角スペースを空けてください。 ※内容更新についてのお願い 　　以下のような情報がありましたら ncjoho@jpf.go.jp までお知らせください。なお、内容の確認のため、 　　こちらからご連絡する場合もあります。 機関名、部門名、住所など、掲載情報に変更・間違いがある場合 日本語教育を中止・廃止した機関 このデータベースに掲載されていない日本語教育機関の情報 　以下の項目をお知らせください。 機関名（原語、英訳、日本語訳） 日本語教育部門名（原語、英訳） 住所、電話・ファックス番号、ホームページＵＲＬ 設置主体（公的機関、民間機関、日本政府関係） 機関の性格（初等教育、中等教育、高等教育、社会教育等、組織内教育） 　　新規掲載した全ての機関には、ニューズレター『日本語教育通信』を年に３回無料で送付します。 　　また高等教育機関には、『日本語教育論集「世界の日本語教育」』（年刊）、 　　『日本語教育事情報告編「世界の日本語教育」』（隔年刊）も無料で送付いたします。

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