インド(2017年度)

日本語教育 国・地域別情報

2015年度日本語教育機関調査結果

機関数 教師数 学習者数
184 655 24,011
学習者数 内訳
教育段階 学習者数 割合
初等教育 1,334 5.6%
中等教育 4,967 20.7%
高等教育 5,954 24.8%
その他 教育機関 11,756 49.0%
合計 24,011 100.0%

2015年度日本語教育機関調査結果 学習者数グラフ
2015年度日本語教育機関調査結果の学習者数に関する帯グラフ。初等教育は1,334名で全体の5.6%、中等教育は4,967名で全体の20.7%、高等教育は5,954名で全体の24.8%、学校教育以外は11,756名で全体の49.0%。

(注) 2015年度日本語教育機関調査は、2015年5月~2016年4月に国際交流基金が実施した調査です。また、調査対象となった機関の中から、回答のあった機関の結果を取りまとめたものです。そのため、当ページの文中の数値とは異なる場合があります。

日本語教育の実施状況

全体的状況

沿革

 1950年代に、ビシュババラティ大学に日本語講座(選択科目)が開設され、その後大使館や総領事館、印日協会などで日本語教育が行われるようになった。
 高等教育においては上記ビシュババラティ大学を皮切りに、1970年代には首都デリーにあるデリー大学、ジャワハルラール・ネルー大学(以下、ネルー大学)の2つの国立大学で日本語講座が開設された。その後ネルー大学では学士及び修士課程、デリー大学でも修士課程がスタートした。2000年以降は地方の大学でも学士課程や修士課程が開設され、また選択外国語や一般公開コースとして日本語クラスを開設する動きが活発になっている。
 初等・中等教育機関においては、1990年代後半からごく一部の教育機関で日本語が導入されていたが、2006年に大学の入学試験を兼ねる中等教育修了試験実施団体の一つであり、約19,500校が加盟する「Central Board of Secondary Education(以下、CBSE)」が、修了試験の選択科目の一つに日本語を正式に採用した。これをきっかけにCBSE加盟校で第6学年から段階的に日本語教育が開始された。現在、デリー近郊を中心に選択科目やホビークラスで日本語が実施されている。
 学校教育以外の日本語教育は、デリー、チェンナイ、ムンバイなどの大都市において盛んである。

背景

 インドは、日本と経済的、政治的なつながりが強く、対日イメージはおおむね良好である。また日本文化は、これまで生け花、盆栽、折り紙、空手などが親しまれていたが、近年はアニメや漫画なども人気を博している。
 インドでは連邦公用語としてヒンディー語が、準公用語として英語が規定されているが、憲法で認められた州の言語は21を数え、方言は800語を超えるとも言われている。12億を超える人口で、ヒンディー語を母語とする者は5億人程度である。多くの国民は母語、英語とヒンディー語という3言語を学ばなければならない。その中にあって、日本語を含む外国語を学ぶことは多くの困難を伴うものとなっている。

特徴

 インドではデリー、ムンバイ、プネ、チェンナイ、コルカタ、バンガロールなどの都市部を中心に日本語教育が行われているが、それ以外の地域ではあまり盛んではなく、学習者の大部分が上記の都市とその近郊に集中している。しかし近年、特にデリー―ムンバイ間にある工業団地で日系企業の誘致が活発になってきており、今後ラジャスターン州、グジャラート州などの地方都市においても日本語教育に対するニーズは高まっていくと見られている。
 また、学習者の傾向としては日本語能力試験(以下、JLPT)受験志向が強いことが挙げられる。特に民間教育機関では資格取得のためのJLPT受験を念頭に置いている機関が多い。学習内容も語彙や文法の詰め込み型になり、そのための教授法、教科書使用が多い。

最新動向

 2016年に、国立バナラスヒンドゥー大学文学部外国語学科に日本語学士課程が設置された。
 2016年12月に、CBSEの言語教育方針を変更するとの報道があった。詳細は「教育段階別の状況」に記入する。
 2017年に、デリーのゴヤル出版(GOYAL Publishers Pvt. Ltd.)から『まるごと 日本のことばと文化 入門A1 りかい』『まるごと 日本のことばと文化 入門A1 かつどう』が出版された。初版は3000セットを上梓した。
 2017年9月に日印首脳会談が行われ、その共同声明の中で「両首脳は今後5年間で、インドの100の高等教育機関において認証日本語講座を設立し、1000人の日本語教師を育成することを決定した」とされた。

教育段階別の状況

初等教育

 正式に単位として認められてはいないが、課外授業として独自に日本語を導入している教育機関がある。

中等教育

 2017年現在、デリー近郊にあるCBSE加盟の私立学校を中心に、約80校で日本語教育が実施されている。各機関の方針によって、必修科目で実施されていたり、選択科目、ホビークラスで実施されていたりする。必修科目となっている機関では第10学年と第12学年に修了試験がある。これらの機関では日本留学に対する関心も高い。
 なお、インドにおいては、中等教育の段階で3言語を必修とする「3言語方式」が政府の政策によって採用されている。よって、生徒は、州の言語、ヒンディー語、英語を学ばなければいけない。デリー以外の地方は、ヒンディー語以外の言語を母語とする地域が多いため、日本語教育はあまり積極的に導入されていない。ムンバイやプネがあるマハラシュトラ州では同州の中等教育修了試験実施団体(Maharashtra State Board of Secondary and Higher Education)加盟の上級中等教育機関において日本語が導入されているが、学習者数の際立った増加は確認されていない。
 2016年12月にCBSEの言語方針を変更するとの報道があったが、その主な内容は、下記のとおりである。
 1)CBSE加盟の全学校において、英語、ヒンディー語に加え、タミール語、マラウィ語などインドの各指定言語を学ぶことを推薦する。よって、ドイツ語、フランス語、日本語などの外国語は、選択クラスとなり、第4外国語として選択することになる。
 2)これまで8年生までだった3言語方式を、9年生、10年生にも適用するとともに、これまで選択制だった10年生修了時の3言語の試験を必須にする。よって、高校を卒業するには、この第3言語の試験にも合格する必要がある。
 3)この報道内容が実施されれば、日本語などの諸外国語は4番目の言語科目となる。当然のこととして優先順位は低くなり、外国語学習の履修規模が縮小されたり、中止になったりし、外国語学習離れが加速化する可能性がある。現段階では報道のみで、CBSEから正式なコメントは出ていないが、注意深く推移を見守っていく必要がある。

高等教育

 2017年9月現在、日本関連の学位課程を持っているのは、国立大学ではビシュババラティ大学(学士、修士、博士)、ネルー大学(学士、修士、博士)、デリー大学(修士、博士)、英語外国語大学(学士、修士)、バナラスヒンドゥー大学(学士)、州立大学ではドゥーン大学(学士)、バンガロール大学(修士)、その他に私立の大学として「見なし(deemed)大学」と呼ばれるティラク・マハラシュトラ大学(学士、修士)(以下、ティラク大学)の8校である。その他の高等教育機関では選択科目または公開コースとして日本語クラスが開かれていることが多く、非常勤講師だけで運営されているのが一般的である。
 日本語を専攻した学生の多くは一般企業に就職する。一部は日本研究に進む傾向があり、日本語教師志望者も若干名見られる。
 選択科目または公開コースとしての日本語クラスの学習者は、主に技術専攻の学生や一般社会人で、卒業後は企業に就職するケースもあれば、日本語の修士コースに進むケースも見られる。一般に選択科目または公開コースとしての日本語クラス修了者が初級前半終了レベル、学位課程修了者がJLPTN3N2に達する。
 日系企業の進出により、製造業の分野で日本語話者に対するニーズが増加したため、私立の技術系大学やカレッジにおいて日本語クラスが開設される動きが見られる。

その他教育機関

 JLPTのN2~N5対策講座を中心に開講されており、企業内研修を請け負う機関もある。教育機関の中にはインド人留学生や技術研修生OBが組織した友好活動団体も少なくなく、これらの団体は日本語講座以外に企業との合同セミナーや文化紹介なども熱心に行っている。また、南インドのバンガロールや西インドのプネなどにおいては、伝統的に私塾や個人授業の形式の日本語教育も盛んに行われている。
 教師は、主婦や、本業を持つ人がパートタイムとして教えている場合が大半であるが、南インドや西インドの大手日系企業では、日本から日本人講師を招へいして社内教育として日本語を教えているところもある。

教育制度と外国語教育

教育制度

教育制度

 (5+3)+(2+2)+3制度
 州によって異なるが、原則として次のようになっている。義務教育は初等学校及び上級初等学校。
  初等学校(primary school) 1-5年生(5年間) 
  上級初等学校(upper primary school) 6-8年生(3年間)
  中等学校(junior secondary school) 9-10年生(2年間)
  上級中等学校(senior secondary school) 11-12年生(2年間)
 高等教育機関は、collegeuniversityの二つからなっている。修業年限は、基本的に、collegeが3年間、universityMaster's courseが2年間、M. Phil courseが2年間、Doctoral course(博士後期課程)が3~5年である。

教育行政

 中央管轄の教育機関は人的資源開発省、その他の教育機関は各州の教育省の管轄下にある。
 中等教育に関しては「Board」と呼ばれるシラバス策定・修了試験実施団体があり、州規模、全国規模のものを含めると国内に約50Boardが存在する。どのBoardの認定を受けるかは任意であり、同じ地域でも、教育機関によって所属するBoardが異なることがある。Board試験の結果は大学入学資格と直結しているため、保護者や学校関係者も高い関心を持っている。

言語事情

 憲法では、公用語としてヒンディー語、準公用語として英語、その他に21の主要言語が定められている。中流階級以上では、多言語併用が日常的である。一人の人が、家庭内では母語を、学校や職場では英語やその他の外国語を使い、街では英語やヒンディー語を使うということがある。国内で使用されている言語の総数は800を越えると言われており、英語重視の社会的傾向の中で、地方語消滅が懸念されているが、地方語保護運動は政治活動と結びつきやすく、先述の「3言語方式」を含め、言語政策は非常にセンシティブな問題である。

外国語教育

 英語は教育言語となっている学校もあり、別格の扱いをされている。CBSE加盟の中等教育機関では、フランス語、ドイツ語、ロシア語、日本語、スペイン語、ポルトガル語、ウルドゥ語、ネパール語、アラビア語、サンスクリット語、中国語などが選択できる。

外国語の中での日本語の人気

 依然、ドイツ語、フランス語の人気が高いが、ここ数年東アジア言語に対する注目が高まっている。日本語は、常に一定の人気がある。

大学入試での日本語の扱い

 前述のとおり、CBSEの日本語科目の修了試験については、第10学年と第12学年で行われており、CBSEの第12学年の修了試験(選択制)は2013年から実施されている。またマハラシュトラ州の中等教育修了試験実施団体(Maharashtra State Board of Secondary and Higher Education)で、2008年の第12学年の修了試験に日本語科目が採用され、14名が受験した。

学習環境

教材

初等教育

 統一されたカリキュラムはなく、教材は使用せず、文化紹介を中心に実施しているところが多い。

中等教育

 CBSE加盟校では、国際交流基金ニューデリー日本文化センターがCBSEの承認を得て作成した、『UME』『もも』『さくら』(6~8年生用教材)が主に使用されている。また、9・10年生では『みんなの日本語初級Ⅰ』スリーエーネットワークが使用されている。11・12年生では『みんなの日本語初級Ⅱ』スリーエーネットワークを使用している機関が多い。

高等教育

 高等教育機関の中で学位課程を持つ8大学では、『日本語初歩』国際交流基金日本語国際センター(現地再販版)、『みんなの日本語初級Ⅰ・初級Ⅱ』などを使用している。また自主教材を使用している機関もある。選択科目でも、『日本語初歩』や『みんなの日本語』を使用している機関が多い。最近では、『まるごと 日本のことばと文化』国際交流基金(ゴヤル出版)を使用する機関も出てきている。中級レベルは機関、教師によってさまざまな教材が使われている。

その他教育機関

 民間の日本語教育機関や企業の日本語コースでは、大学の選択科目同様の教材が使われている。最近では、『まるごと 日本のことばと文化』を使用する機関もある。

マルチメディア・コンピューター

 インドでは近年急速にコンピューターやスマートフォンが普及しており、語学学習に利用する人も多いが、Wifiが自由に使えるところはまだ多くない。

電波・有線放送

 遠隔教育を行うインディラガンディー国立オープン大学(IGNOU)が2008年に日本語を開講した。番組制作はせず、教材(音声や映像教材を含む)を提供し、地域のセンターでカウンセラーによる指導を受けるという形態をとる。カウンセラーがいないと開講できないので、バンガロールやプネなどの一部の都市に限られている。初級前半の内容を1年間で修了するコースである。教材はインド人大学教員によって作成された。
 また、昨今、e-PG Pathshalaとよばれるインド政府主導のオンライン学習サイトが立ち上がっている。これは、インド政府人的資源開発省が、情報伝達技術(ICT)を通じた教育に関する国家戦略の一環として、傘下の大学助成委員会(University Grants Commission、以下UGC)に開発を指示した修士向けオンライン学習のプラットフォームである。日本関係のカリキュラムも存在し、日本語・日本語教育に関する学習コンテンツもアップロードされつつある。これら日本関係のコンテンツは以下URLから閲覧可能である。https://epgp.inflibnet.ac.in/ahl.php?csrno=830

教師

資格要件

初等教育

 資格要件については情報なし

中等教育

 専任教員は学士と教育学士の2つの資格を取得することが必要だが、私立学校は学校の裁量に任されている。非常勤講師は特に資格を必要とされていない。JLPTのN4合格が採用の目安になっているようだが、実際にはそれに満たない教師も多くみられる。

高等教育

 国公立大学の専任教員は、日本語学や日本学の修士以上の学位とインド国籍に加え、UGCが毎年2回実施するNETNational Eligibility Test)に合格している必要がある。各大学が個別に雇用する常勤の教員や非常勤講師については各大学の判断に任されているが、おおむね専任教員と同じ資格が要求される。

その他教育機関

 特に資格は問われない。

日本語教師養成機関(プログラム)

 2015年から、MOSAIMonbusho Scholars Association of India)が国際交流基金ニューデリー日本文化センターとの共催で、60時間の日本語教師養成講座を開講している。2017年9月時点で、第4期を募集中である。
 国際交流基金ニューデリー日本文化センターでは、プネ、デリー、シャンティニケタンにおいて30時間の日本語教師養成講座を開講している

日本語のネイティブ教師(日本人教師)の雇用状況とその役割

 民間日本語学校や企業の日本語コースでは、日本から日本人講師を招へいするケースがある。また、インド人を配偶者とする邦人、在留邦人、日本人留学生などが、非常勤もしくはボランティアとして授業をしている場合もある。

教師研修

 国際交流基金ニューデリー日本文化センターが主催、あるいはインド各地の教師会などと共催する2日程度の研修会が、年に10回程度実施されている。
 また国際交流基金ニューデリー日本文化センターでは、ネパール、ブータン、スリランカなど周辺各国において教師研修を実施している。
 国際交流基金日本語国際センターで実施される訪日研修には、インドから毎年10人前後の教師が参加している。

現職教師研修プログラム(一覧)

 特になし。

教師会

日本語教育関係のネットワークの状況

 デリーの教師を中核メンバーとする全国組織の教師会と、地域ごとに教師会が5つ存在する。2016年にはデリーと近郊の初中等教師による教師会も発足した。各団体は、教師研修会、JLPTの実施、スピーチコンテストなどの開催、生け花・折り紙などの文化活動を行っているが、教師会によって活動状況に差がある。教師会同士の横の連携はみられない

最新動向

 特になし。

日本語教師派遣情報

国際交流基金からの派遣(2017年10月現在)

日本語上級専門家

 ニューデリー日本文化センター 1名
 ニューデリー日本文化センター(西インド) 1名
 ニューデリー日本文化センター(南インド) 1名

日本語専門家

 ニューデリー日本文化センター 2名

日本語指導助手

 ニューデリー日本文化センター(南インド) 1名

国際協力機構(JICA)からの派遣(2017年10月現在)

青年海外協力隊

  • ドゥーン大学 1名
  • ブルーベルズ スクール インターナショナル 1名
  • サヴィトリバイ・プレ・プネ大学(旧プネ大学)外国語学部 日本語コース 1名
  • ムニ・インターナショナルスクール 1名

その他からの派遣

 (情報なし)

シラバス・ガイドライン

初等教育

 シラバスは教育機関による。

中等教育

 CBSEにおいて、2008年に国家レベルのシラバスに相当する9・10年生のシラバスが作成され、2010年には11・12年生のシラバスも作成された。また、マハラシュトラ州においては、2005年に11・12年生のシラバスが作成された。
 なお、CBSEの6~8年生のシラバスが、国際交流基金ニューデリー日本文化センターの協力の下、2005年に作成されているが、同シラバスは正式に承認されたものではなく、授業を行う上でのガイドラインとして位置付けられている。

高等教育

 高等教育機関は、collegeuniversityごとにシラバスを作成し、UGCの承認を経て実施されている。

その他教育機関

 統一シラバス、ガイドライン、カリキュラムはない。

評価・試験

 統一されたものはなく、JLPTが日本語運用力の目安として広く浸透している。その他、日本留学試験も実施されているが受験者は多くない。

日本語教育略史

1954年 ビシュババラティ大学 日本語(選択科目)開設
1954年 国防省所属外国語学校 日本語講座開講
1954年 ムンバイ(ボンベイ)印日協会 日本語講座開講
1958年 日本大使館及びカルカッタ総領事館 日本語講座開講
1969年 デリー大学 日本語(選択科目)開設
1971年 プネ印日協会 日本語講座開講
1972年 ネルー大学 日本語(選択科目)開設
1973年 ネルー大学 日本文学・日本文化・日本語専攻の学士・修士課程開設
1977年 プネ大学 日本語講座開講
1984年 日本語能力試験開始
1994年 国際交流基金ニューデリー事務所(後に2006年から日本文化センター)開設
1998年 デリー大学 日本研究専攻 修士課程開設
1999年 ビシュババラティ大学 学士課程開設
2002年 インド政府がIT技術者及びIT専攻の学生に対する日本語学習補助金制度を開始
2005年 CBSEが日本語導入を決定(2006年以降順次、正式科目として6~10年生に導入)
2006年 ビシュババラティ大学 修士課程開設
2008年 インディラガンディー国立オープン大学(IGNOU
日本語講座を開講
ティラク大学 学士課程開設
2007年度の12年生の修了試験に日本語科目が採用
2009年 英語外国語大学 学士課程開設
2011年 ティラク大学 修士課程開設
バンガロール大学 修士課程開設
2012年 英語外国語大学 修士課程開設
2013年 ドゥーン大学 学士課程開設
2016年 バナラスヒンドゥー大学 学士課程開設

参考文献一覧

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