マルタ(2020年度)
日本語教育 国・地域別情報
2018年度日本語教育機関調査結果
機関数 | 教師数 | 学習者数※ |
---|---|---|
1 | 2 | 15 |
教育機関の種別 | 人数 | 割合 |
---|---|---|
初等教育 | 0 | 0.0% |
中等教育 | 0 | 0.0% |
高等教育 | 0 | 0.0% |
学校教育以外 | 15 | 100.0% |
合計 | 15 | 100% |
(注) 2018年度日本語教育機関調査は、2018年5月~2019年3月に実施された調査です。また、調査対象となった機関の中から、回答のあった機関の結果を取りまとめたものです。そのため、当ページの文中の数値とは異なる場合があります。
日本語教育の実施状況
全体的状況
沿革
2010年ごろから、マルタ大学語学学校において一般講座としての日本語教育が開始された。また、マルタ政府による生涯学習コース(lifelong learning)においても、語学科目として日本語コースが設置されている。
背景
マンガ、アニメ、Jポップなどの日本文化への関心や、日本人観光客・留学生の存在などが日本語学習への興味につながっていると考えられる。
特徴
一般向け日本語講座のみが開講されている。
最新動向
COVID-19の感染拡大以降、オンラインで日本語コースが実施されている。また、Malta-Japan Associationでは日本語に興味を持つ年少者が増加していることを受け、子ども向けクラスの増設を検討している。
教育段階別の状況
初等教育
日本語教育の実施は確認されていない。
中等教育
日本語教育の実施は確認されていない。
高等教育
日本語教育の実施は確認されていない。
学校教育以外
マルタ大学語学学校及びマルタ政府による生涯学習コース(Lifelong Learning)、Malta-Japan Associationにおいて一般向け日本語教育が実施されている。
教育制度と外国語教育
教育制度
教育制度
英国の教育制度がモデルとなっている。義務教育は6年間の初等教育(5–11歳)、及び5年間の前期中等教育(11–16歳)。さらに後期中等教育で2年間の課程を修了し、高等教育(3~6年間)に進む。
教育行政
教育雇用省(Ministry of Education and Employment)が管轄している。
言語事情
マルタ語及び英語が公用語。また、歴史的、地理的にイタリアに近いため、イタリア語も広く通じる。
外国語教育
小学校では英語及びマルタ語を第一言語ないし第二言語として学習。中等教育では外国語科目としてフランス語、ドイツ語、イタリア語、アラビア語、スペイン語のシラバスが定められている。
外国語の中での日本語の人気
日本語教育は限られており、他の外国語と比較されうる選択肢とはなっていない。
大学入試での日本語の扱い
大学入試で日本語は扱われていない。
学習環境
教材
初等教育
日本語教育の実施は確認されていない。
中等教育
日本語教育の実施は確認されていない。
高等教育
日本語教育の実施は確認されていない。
学校教育以外
『まるごと 日本のことばと文化A1(入門)』国際交流基金(三修社)
『みんなの日本語 初級1』 (スリーエーネットワーク)
IT・視聴覚機材
COVID-19の感染拡大以降、オンラインで日本語コースが実施されている。
教師
資格要件
初等教育
日本語教育の実施は確認されていない。
中等教育
日本語教育の実施は確認されていない。
高等教育
日本語教育の実施は確認されていない。
学校教育以外
資格要件はない。
日本語教師養成機関(プログラム)
日本語教師養成を行っている機関、プログラムはない。
日本語のネイティブ教師(日本人教師)の雇用状況とその役割
2020年10月現在、1名
教師研修
現職の日本語教師対象の研修はない。
現職教師研修プログラム(一覧)
教師会
日本語教育関係のネットワークの状況
日本語教育関係のネットワークはない。
最新動向
特になし。
日本語教師派遣情報
国際交流基金からの派遣
国際協力機構(JICA)からの派遣
国際交流基金、JICAからの派遣は行われていない。
その他からの派遣
(情報なし)