日本語教育

言葉という大きな橋をかける

海外の人たちに日本語を知ってもらうことは、日本への親しみや理解を広げるきっかけになります。国際交流基金では、世界中のもっと多くの人に日本語を学んでもらえるよう、海外の日本語学習環境を整備しています。各国・地域の言語教育環境に対応しながら、日本語教師の派遣や研修、教材の開発、日本語能力試験の実施など、日本語教育のインフラを整えています。

日本語専門家の海外派遣

世界各国の教育省や教育機関、国際交流基金の海外事務所に、日本語教育の専門家を派遣し（42か国 51機関 120ポスト/ 令和2年度事業計画）、現地日本語教師への指導や教材作成、教育機関への巡回指導、日本語教師のネットワーク形成支援等を行っています。

各国日本語教師・学習者等を対象にした研修の実施

「JF日本語教育スタンダード」に準拠し国際交流基金が開発した日本語教材『まるごと』シリーズ

国際交流基金日本語国際センター・関西国際センターで、（1）海外の日本語教師を対象とした日本語・教授法・日本文化に関する研修、（2）各国の外交官・公務員・日本研究者等を対象とした専門日本語の研修、（3）日本語学習者の訪日研修、等を実施しています。

また、そのほかにも、インドネシア・フィリピンと日本との二国間経済連携協定（EPA）に基づき、看護師・介護福祉士候補者を対象とした来日前の日本語予備教育事業（6 か月間）・来日後の日本語研修(6か月間)を実施しています。

日本語能力試験（JLPT）の実施

日本語を母語としない人を対象に、世界最大規模の日本語能力試験を1984年から実施しています。

2019年度日本語能力試験

受験応募者数: 約136万人

実施都市数: 約300都市

累計受験応募者数: 約1,440万人

日本語教材の開発／eラーニングの開発・運営

海外からオンラインで日本語を学習できる、日本語学習プラットフォーム「みなと」の開発・運営をしており、世界194か国・地域の16万人強の日本語学習者が登録しています。2018年11月には第15回日本e-Learning大賞にて「elJ Global賞」を受賞しました。

海外における日本語教育・学習に関する調査実施と情報の提供

海外の日本語教育の現状を把握するため、国際交流基金海外事務所・在外公館等と連携し、3年に一度、「海外日本語教育機関調査」を全世界で実施しています。

“日本語パートナーズ”派遣事業

アジアセンターでは日本語を教える教師や生徒のパートナーとして、授業のアシスタントや日本文化の紹介をする、“日本語パートナーズ”をアジア各国の中学・高校に派遣しています。年齢も経歴も様々なパートナーズは、生きた日本語・リアルな日本をアジアの人々に伝え、同時に現地の言葉と文化を学び、敬意をもって対等な立場で交流し、その経験を発信することで、日本とアジアの架け橋となっています。