国際交流基金の事業

言語［海外における日本語教育］
海外における日本語教授法及び日本語学習者の能力評価の充実

より一層の日本語普及のためには、日本語学習者の利便性向上に繋がる教育内容の国際標準化と、学習奨励にも資する能力評価の充実が重要になることから、主に次の事業を行いました。

日本語能力試験（JLPT）の実施

日本語を母語としない人を対象とした世界最大規模の日本語能力試験を1984年から実施しています。
エルサルバドル、トリニダード・トバゴ、カタール、コンゴ民主共和国、ガーナの5か国、さらに桃園（台湾）、マカッサル（インドネシア）、パレンバン（インドネシア）、ニューアーク（アメリカ）、ヤクーツク（ロシア）、イスタンブール（トルコ）の6都市で新規に試験を実施し、実施国・都市数は、国内（47都道府県）を含む全世界86か国、296都市に拡大しました。応募者数（116万8,000人）・受験者数（100万9,074人）ともに年々増加しており、1984年の試験開始以来、2017年度には応募者数が、18年度には受験者数が初めて100万人を突破しました。また、累計応募者数が1,303万5,636人となりました。

eラーニングの開発・運営

日本語学習プラットフォーム「みなと」のメインコースである「まるごとオンラインコース」への初級2（A2）レベルや入門（A1）レベルのフランス語版の追加、「華道」、「関西弁入門」コースの開講等、コンテンツの拡充と利便性向上に努めた結果、ユーザー数は180か国・地域で6万2,474人に増加しました。2018年11月には第15回日本e-Learning大賞にて「elJ Global賞」を受賞しました。また、連想イラストとゲームで漢字を楽しく学べるアプリ「Kanji Memory Hint 3 英語版」をリリースしました。

日本語教授法に関する情報発信と素材の提供

「JF日本語教育スタンダード」の活用推進のため、国内外でのセミナー、研修会、ウェブサイト、SNSを通じた情報発信を行いました。また、準拠教材である『まるごと 日本のことばと文化』の紹介セミナーやサポート教材の多言語化、現地出版等、普及活動を行ったほか、国際交流基金開発のeラーニングコンテンツ活用に関する情報提供にも取り組みました。

海外における日本語教育・学習に関する調査実施と情報の提供

海外の日本語教育の現状を把握するため、国際交流基金海外事務所、在外公館、その他関連機関の協力のもと、3年に一度「海外日本語教育機関調査」を全世界で実施。2018年度は全世界で調査を実施し、2019年度中の調査結果公表に向けて準備を進めました。