はじめて申請される方へ

公募プログラムにはじめて申請される方へ

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ステップ1 公募プログラムを調べる ステップ2 公募プログラムに申請する ステップ3 事業を実地する来日する 公募プログラムの支援を受ける際に守っていただきたいこと

国際交流基金(ジャパンファウンデーション)の公募プログラムにはじめて申請したいと考えておられる方は、以下の説明をまずお読みください。(過去に応募された方は「助成申請案内」をご覧ください)

Step1 公募プログラムを調べる

国際交流基金は様々な公募プログラムを行なっています。ここでは、事業の分野と形態別に国際交流基金の公募プログラムを簡単にご紹介します。
なお、それぞれのプログラムは、事業分野、目的、申請資格などが異なりますので、詳しい内容については公募プログラムガイドラインをご覧ください。

国際交流基金は主に以下の分野で事業を行っています

(それぞれの分野をクリックすると、各分野のプログラムの一覧を見ることが出来ます)

  1. 1)文化芸術交流
  2. 2)海外における日本語教育
  3. 3)日本研究・知的交流
  4. 4)アジア文化交流強化
  5. 5)その他 (後援名義 / 特定寄附金制度)

国際交流基金の公募プログラムの主な形態は以下のとおりです

  1. 1)助成
  2. 2)フェローシップ・研修
  3. 3)その他

*上記の公募プログラムの他に、国際交流基金は、海外に派遣する日本語教育専門家や海外運営専門員などの募集を定期的に行なっています。詳しくは、採用情報のサイトをご覧ください。

*上記以外にも国際交流基金は展覧会、公演、映画上映会、会議・シンポジウム、講演会など様々なイベントを自主事業として行なっています。ご関心のある方は、国際交流基金Webサイトをご覧ください。

*国際交流基金は、採用情報やイベントなどの情報を毎週1回メールでお届けしています。メールの配信を希望される方は、メールマガジンをご登録ください。

Step2 公募プログラムに申請する

国際交流基金の公募プログラムに応募する手続きを簡単にご紹介します。但し、プログラムによっては、手続きが異なる場合がありますので、詳細は、公募プログラムガイドラインや各プログラムの申請要領をご確認ください。

公募プログラムの申請書入手

公募プログラムに申請する前に、プログラムの内容を確認し、申請書を入手してください。詳細は、申請書入手方法をご覧ください。

申請資格・対象事業の確認

申請書を入手したら、各プログラムの申請要領を確認し、申請資格・対象事業を満たしているかどうかご確認ください。

申請書類の提出

申請書に必要事項を記入し、添付書類とともに提出してください。詳細は、申請書提出先をご覧ください。

申請の締切、審査及び採否結果通知

プログラムごとに異なりますので、個々のプログラムの説明を確認してください。

Step3 事業を実施する

公募プログラムにより事業を実施する方のための一般的な手続きについてご紹介します。なお、国際交流基金の公募プログラムの支援を受けて事業を実施する場合に行わなければならない手続きは、各プログラムにより異なります。手続きの詳細は、採用通知の際にお送りする資料をご確認ください。

一般的な助成プログラムの手続き

  1. 1)事業実施の条件を確認し、採用通知を受諾する。
    国際交流基金助成プログラムは、支援にあたりそれぞれ遵守すべき条件が定められています。条件は、採用通知に添付されている助成金交付条件等の書類に記載されています。条件の内容を確認の上、原則として所定の様式にて、国際交流基金に対し助成プログラムの採用通知を受諾する旨、ご連絡ください。
  2. 2)事業を実施する。
    各プログラムで定められた手続きと条件に従って事業を実施してください。なお、原則として、事業を延期・中止したり、事業内容を大幅に変更する場合には、あらかじめ国際交流基金の承認を得る必要がありますのでご留意ください。
  3. 3)事業終了後、国際交流基金に報告書を提出する。
    事業終了後、各プログラムで定められた手続きに従い、国際交流基金に対し、速やかに報告書を提出してください。なお、プログラムによっては、事業評価のために、報道件数・事業参加者数・参加者へのアンケート結果等を報告することが求められる場合がありますのでご留意ください。

公募プログラムの支援を受ける際に守っていただきたいこと

国際交流基金は、法律により設置された独立行政法人であり、法律上の様々な規定を遵守する必要があります。ここでは、公募プログラムの支援により事業を実施する方々が守っていただきたい一般的な義務・注意事項について説明します。なお、詳しくは、採用通知の際に送られる助成金交付条件などの資料をご確認ください。

一般的な義務・注意事項

  1. 1) 事業に関する情報の公開について
  2. 2) 個人情報の取り扱いについて
  3. 3) 国際交流基金が交付する助成金について

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