日本の国際交流活動団体の現状

国際交流基金(ジャパンファウンデーション)では調査・研究事業の一環として、国内の国際交流活動の現状を把握するとともに、その結果を公開することによって、関連諸団体間の連携、協力や情報の交流を促進するために、2000年に「国際交流活動団体に関する調査」を実施し、報告書をまとめました。
(2000年度の調査概要はこちら 【PDF:98KB】)

前回調査時点より5年が経過した現在、グローバル化、情報通信技術の一層の進展などにより世界情勢は大きく変化しつつあります。また国内ではNPO法の普及・定着による急激なNPO法人数の増大など、日本の国際交流活動の担い手を取り巻く環境も大きく変化しているものと思われます。

このような状況を踏まえ、最新のデータ資料を収集するため平成17(2005)年夏に、国際交流活動を行なっていると思われた団体を対象に、「国際交流活動団体に関する調査」を実施しました。こちらでは、調査の概要をPDFファイルにて公開しています。

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平成17(2005)年度版
「国際交流活動団体に関する調査」報告書概要

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