外国人材受入れのための日本語教師研修（教授法）

在留資格「特定技能」や「育成就労」で来日する者に対して日本語教育を行っている機関・団体の日本語教師を対象とした、日本語教授能力を向上させ、また、日本事情・社会文化の理解を深めるための約5週間の研修です。日本語運用力の向上を目指す「日本語」の授業は行いません。

実施期間

2026年度

• （第1回）2026年8月13日（木曜日）～9月18日（金曜日）
• （第2回）2026年11月10日（火曜日）～12月15日（火曜日）

2027年度※申請受付中

• （第1回）2027年9月14日（火曜日）～10月21日（木曜日）（予定）
• （第2回）2027年11月16日（火曜日）～12月21日（火曜日）（予定）

対象者（2027年度）

• 在留資格「特定技能」や「育成就労」で来日し、日本での生活・就労が想定される者に対して日本語教育を行っている機関・団体の日本語教師（55歳以下を優先）
• 対象国：モンゴル、インドネシア、カンボジア、タイ、フィリピン、ベトナム、マレーシア、ミャンマー、ラオス、インド、スリランカ、ネパール、パキスタン、バングラデシュ、ウズベキスタン
• 教授年数：1年以上
• 日本語運用力：申請時点で下記のいずれかを満たしていること

1. JF日本語教育スタンダードでB1レベル以上
2. 日本語能力試験N3程度又は旧日本語能力試験2級程度以上

（その他の条件は、申請要領を参照してください。）

研修内容（2027年度）

＜日本語教授法＞

JF日本語国際センターが開発した『いろどり　生活の日本語』を使用して、課題遂行を目標とした授業の考え方を学び、日本で生活や就労をする上で必要になる基礎的な日本語を教える具体的な方法について検討します。

＜日本事情・社会文化理解＞

日本での生活や就労に役立つ日本事情・社会文化について学び、それを授業で活かす方法を考えます。

参加者の声

• 令和7（2025）年度外国人材受入れのための日本語教師研修教授法（第2回）
• 令和7（2025）年度外国人材受入れのための日本語教師研修教授法（第1回）
• 令和6（2024）年度 特定技能制度による来日希望者のための日本語教授法訪日研修（第3回）
• 令和6（2024）年度 特定技能制度による来日希望者のための日本語教授法訪日研修（第2回）
• 令和6（2024）年度 特定技能制度による来日希望者のための日本語教授法訪日研修（第1回）

申し込み方法

• 研修プログラムの申し込み方法については、海外における日本語教育[言語]をご覧ください。
• 申請書類の受け付けは、「国際交流基金公募申請サイト」で行います。申請書類を提出される方は、公募申請サイト（ログイン） にお進みください。