【ご報告】過去最多142の国・地域で日本語教育
2018年度「海外日本語教育機関調査」結果（速報）
日本語教育機関数、教師数、学習者数 いずれも増加
2019年10月8日
国際交流基金は、海外における日本語教育機関の状況を把握するために、1974年から約3年に1度「海外日本語教育機関調査」を実施しています。 2018年度の調査では、前回（2015年度調査）より5か国多い142の国・地域において日本語教育が実施されていることを確認しました。機関数、教師数、学習者数とも、一部の国・地域を除きアジア、大洋州での伸びが顕著です。現在と同じ調査方法を採用した1979年調査からの比較では、学習者数は30.2倍、教師数は18.8倍、機関数は16.2倍となりました。
詳細は配信プレスリリース【PDF：606KB】、及び別添 速報値【PDF：1.68MB】をご覧ください。
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