【ご報告】過去最多142の国・地域で日本語教育
2018年度「海外日本語教育機関調査」結果(速報)
日本語教育機関数、教師数、学習者数 いずれも増加

2019年10月8日

国際交流基金は、海外における日本語教育機関の状況を把握するために、1974年から約3年に1度「海外日本語教育機関調査」を実施しています。 2018年度の調査では、前回(2015年度調査)より5か国多い142の国・地域において日本語教育が実施されていることを確認しました。機関数、教師数、学習者数とも、一部の国・地域を除きアジア、大洋州での伸びが顕著です。現在と同じ調査方法を採用した1979年調査からの比較では、学習者数は30.2倍、教師数は18.8倍、機関数は16.2倍となりました。

詳細は配信プレスリリース【PDF:606KB】、及び別添 速報値【PDF:1.68MB】をご覧ください。

調査結果の表のイメージ画像

配信プレスリリース

関係資料

お問い合わせ

この件に関するお問い合わせ
国際交流基金 コミュニケーションセンター(広報担当:熊倉、原田)
電話:03-5369-6075 ファックス:03-5369-6044
Eメール:press@jpf.go.jp
(メールを送る際は、全角@マークを半角@マークに変更してください。)

ページトップへ戻る