2023年度日系アメリカ人リーダーシップ・シンポジウム Culture, Sports, and Community: Harnessing Global Experiences for Local Economic Revitalization - 地域経済活性化を後押しする文化・スポーツ・コミュニティの力 - 日系アメリカ人の経験から
国際交流基金（JF）は、米日カウンシルと共同で、2024年3月4日（月曜日）に、シンポジウム『Culture, Sports, and Community: Harnessing Global Experiences for Local Economic Revitalization ―地域経済活性化を後押しする文化・スポーツ・コミュニティの力― 日系アメリカ人の経験から』を開催します。
日系アメリカ人リーダー招へいプログラム（略称:JALD）は、米国における日系人社会と日本の相互理解を促進し、両者の長期的な関係を強化することを目的として、外務省の主催で2000年から実施されています。2023年度は全米各地で活躍する日系アメリカ人10名を約1週間日本に招き、東京都と大阪府を訪問し、 政官民の幅広い有識者との交流を図ります。本シンポジウムは、このプログラムの一環として、日本における米国日系人社会に対する理解促進と日米対話の推進を目指して開催するものです。
第一部の基調講演では、大阪体育大学学長であり一般社団法人日本スポーツツーリズム推進機構代表理事も務められる原田 宗彦氏を迎え、文化やスポーツをきっかけとした国内外での市民交流、そして新たに生まれる地域資源の発掘と魅力発信など、多様な視点を盛り込んだ「文化・スポーツによって人が動く仕組みづくり」の構築についてお話しいただきます。
第二部のパネルディスカッションでは、AP通信で経済副編集長を務めた経歴を有するトモコ・ホサカ・マレーニー氏をモデレーターにむかえ、文化・スポーツから経済、公共政策領域まで、あらゆる場面でリーダーシップを発揮する日系アメリカ人4名のパネリストが、自らの活動経験を踏まえ、地域経済の活性化において文化・スポーツ・コミュニティが持つ力について語り合います。
皆さまのご来場を心よりお待ちしております。
開催概要
| 日時 | 2024年3月4日（月曜日） 16時30分～18時（開場16時） 第1部：基調講演 16時40分開始 基調講演者：原田 宗彦（大阪体育大学 学長／一般社団法人日本スポーツツーリズム推進機構代表理事） 第2部：パネルディスカッション 17時開始
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| 会場 | 大阪国際交流センター アクセスについては、こちらをご確認ください。 交通アクセス | 大阪カンファレンスセンター (ih-osaka.jp) |
| 申し込み | 参加無料 2024年3月4日（月曜日）午後12時までに下記申し込みフォームよりお申込みください。 ※申し込み人数により、参加受付ができない場合がありますので早めのお申込みをお願い致します。 参加申し込みフォーム |
| 言語 | 英語・日本語（日英同時通訳有） |
| 主催 | JF |
| 共催 | 米日カウンシル |
| 後援 | 外務省、一般社団法人関西経済同友会、公益財団法人大阪国際交流センター |
登壇者プロフィール（敬称略）
基調講演者
原田 宗彦（大阪体育大学 学長／一般社団法人日本スポーツツーリズム推進機構代表理事）
ペンシルベニア州立大学博士課程(Ph.D.)修了。大阪体育大学教授、フルブライト上級研究員（テキサスA&M大学）、早稲田大学スポーツ科学学術院教授を経て、現在は大阪体育大学学長。役職として日本スポーツマネジメント学会会長、一般社団法人日本スポーツツーリズム推進機構代表理事、公益社団法人日本トライアスロン連合顧問、公益社団法人日本バレーボール協会理事を務める。著書については「スポーツ産業論第7版」（編著）、「オリンピックマーケティング」（監訳）、「スポーツマーケティング改訂版」（共著）「スポーツ・ヘルスツーリズム」（編著）「スポーツ都市戦略」（単著：2016年度不動産協会賞受賞）「スポーツ地域マネジメント」（単著）など多数。
モデレーター
トモコ・ホサカ・マレーニー（Tomoko Hosaka Mullaney）
米国商工会議所米日経済協議会常任理事
米国商工会議所米日経済協議会（USJBC）の常任理事として、政策・プログラム専門家チームを率い、日本における米国企業の利益の促進と日米間の経済関係の強化に取り組む。 2022年の入所前は、アジアグループで副社長を務め、日本の政治、規制、市場情勢に関する戦略的アドバイザリーサービスを提供。元ジャーナリストでもあり、ワシントンD.C.のAP通信で経済副編集長を務めたほか、同東京支局で日本ビジネス特派員として勤務し、2011年の東日本大震災を取材したチームの主要メンバーでもある。AP通信入社前は、東京のダウ・ジョーンズ経済通信で編集者として勤務、オレゴニアン紙、ワシントン・ポスト紙、アトランタ・ジャーナル・コンスティテューション紙に寄稿している。米日カウンシルのメンバー。 早稲田大学大学院アジア太平洋研究科で国際関係学修士号取得、ノースウェスタン大学メディル・ジャーナリズム・スクールで学士号を取得。両親の出身県: 茨城県（母方）、神奈川県（父方）
パネリスト
ダレン・マノ（Darin Mano）
ソルトレイクシティ市議会議員
ソルトレイク市議会議員であり、建築家兼教育者。ユタ大学で建築学と心理学の学士号、ハーバード大学で建築学の修士号を取得。日系4世。九州と沖縄での2年間の居住経験があり、その間に日本語を学ぶと共に、日本の文化や人々、芸術、食べ物に対する深い尊敬と愛着を感じるようになる。性別や民族的にも多様な専門家に機会提供することを目的とした会社Uncommon Architectsを経営しており、建築家としても活動する。ユタ大学で6年間、建築と都市デザインについて教鞭を執った後、2020年にソルトレイク市議会議員に就任。2023年は市議会議長を務め、市の住宅事情の問題解決に注力する。両親の出身県: 静岡県及び宮崎県
スーザン・ミヤギ・マコーマック（Susan Miyagi McCormac）
JapanCulture-NYC創設者兼編集長
日本関連のイベント広報やニューヨーカーに対する日本文化の紹介、及び日本人と日系人コミュニティを繋ぐための英語のウェブサイト「JapanCulture-NYC」の創設者兼編集長。ノースカロライナ大学チャペルヒル校を1990年に卒業、コミュニケーションの学位取得後、スポーツ番組のテレビで長いキャリアを積み、ニューヨーク・ヤンキースの試合やワールドベースボールクラシックの取材で東京を訪れた経験あり。松井秀喜氏を招いた野球伝来150年記念パネルディスカッションの司会も務める。ニューヨーク日系人協会の副会長、ニューヨーク元JET参加者会理事、米日カウンシルニューヨーク地域コミュニケーション委員会の委員を務める。 両親の出身県: 沖縄県
アンナ・ニノユ（Anna Ninoyu）
メティス・デザインLLC社オーナー兼首席建築家
シカゴを拠点とする建築設計事務所メティス・デザインのオーナー兼首席建築家。2017年に夫と共に同会社を設立。クライアントには、シカゴ大学医学部、中西部関連病院、シカゴ定住者会などがある。2017年より米日カウンシルのメンバーを務め、現在は中西部事務所の所長を務める。非営利団体シカゴ・アクセス・ネットワークテレビの理事長も務め、メディア制作のトレーニングや教育、コミュニティフォーラムを提供する。2018年と2019年には、イリノイ工科大学の非常勤講師として建築学部のカリキュラムを開発し、「先端技術におけるトピック」と題した学生の日本への出張型セミナーを実施。現在は、シカゴ美術館附属美術大学建築学科、奈良教育大学及び奈良女子大学の建築学科との共同研究にも携わる。両親の出身県: 三重県、愛知県
ロブ・オオノ（Rob Ohno）
アニカ財団 代表取締役兼社長
アニカ財団の代表取締役兼社長として、ゴルフを通じた女性の人材育成を行う。PGAツアーでの24年間の勤務経験あり、グローバルスポンサーシップや企業パートナーシップ事業等様々な分野を牽引した後、ラテンアメリカ、アジア、カナダのプロゴルフツアーを責任者として監督。同社入社前は、アメリカン・ゴルフ・コーポレーション、ゼネラル・ミルズ、ケンブリッジ・アソシエイツで、営業、マーケティング、アナリストとして勤務。ハーバード大学経済学科卒業、ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院経営学修士取得。大学卒業後、ドイツで1年間プロアイスホッケー選手としても活躍。アジア・ジュニアゴルフ協会（AJGA）及びレクリエーショナル・ボート・アンド・フィッシング・ファンデーション（RBFF）の理事も務める。過去にはVicar's Landing、ポンテ・ヴェドラYMCA、Harvard Interviewing & Recruiting of North Floridaの理事長/副会長を務めた。両親の出身県: 愛媛県
[お問い合わせ]
国際交流基金（JF） 国際対話部事業第2チーム
担当：杉崎
電話：03-5369-6074
Eメール：jfgp2＠jpf.go.jp
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