ベリーズ(2020年度)

日本語教育 国・地域別情報

2018年度日本語教育機関調査結果

機関数 教師数 学習者数※
2 3 27
※学習者数の内訳
教育機関の種別 人数 割合
初等教育 0 0.0%
中等教育 15 55.6%
高等教育 0 0.0%
学校教育以外 12 44.4%
合計 27 100%

(注) 2018年度日本語教育機関調査は、2018年5月~2019年3月に国際交流基金が実施した調査です。また、調査対象となった機関の中から、回答のあった機関の結果を取りまとめたものです。そのため、当ページの文中の数値とは異なる場合があります。

日本語教育の実施状況

全体的状況

 在留邦人が個人的に教えているのみで、その他に日本語教育の実施は確認されていない。

情報更新についてのお願い

この国の日本語教育に関する情報がありましたらお知らせくださるようお願いいたします。
なお、内容の確認のため、こちらからご連絡する場合もあります。
Eメール:kunibetsu@jpf.go.jp (メールを送る際は、全角@マークを半角@マークに変更してください) Eメールに不都合がある場合は、国際交流基金日本語第1事業部 企画調整チームまでファックスでご連絡いただいても結構です。(FAX +81-3-5369-6040)

What We Do事業内容を知る