ベリーズ(2020年度)

日本語教育 国・地域別情報

2018年度日本語教育機関調査結果

機関数 教師数 学習者数※
2 3 27
※学習者数の内訳
教育機関の種別 人数 割合
初等教育 0 0.0%
中等教育 15 55.6%
高等教育 0 0.0%
学校教育以外 12 44.4%
合計 27 100%

(注) 2018年度日本語教育機関調査は、2018年5月~2019年3月に国際交流基金が実施した調査です。また、調査対象となった機関の中から、回答のあった機関の結果を取りまとめたものです。そのため、当ページの文中の数値とは異なる場合があります。

日本語教育の実施状況

全体的状況

 在留邦人が個人的に教えているのみで、その他に日本語教育の実施は確認されていない。

情報更新についてのお願い

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Eメール:kunibetsu@jpf.go.jp (メールを送る際は、全角@マークを半角@マークに変更してください) Eメールに不都合がある場合は、国際交流基金日本語第1事業部 企画調整チームまでファックスでご連絡いただいても結構です。(FAX +81-3-5369-6040)

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