日本語教育通信の記事に関する著作権について

『日本語教育通信』「新聞・雑誌から見る現代日本」コーナー掲載の新聞記事とその他コーナーの記事の著作権について

「新聞・雑誌から見る現代日本」のコーナーでは、読者の皆様へ現代日本事情の紹介をするとともに、日本語を教える先生方が、新聞・雑誌の記事などの生教材をどのように教材化し、中・上級日本語の授業へどう活用できるかを提案してきました。

 このコーナーでは日本で実際に発行されている新聞や雑誌から記事を転載し、教材化の方法を紹介してきましたが、新聞記事や雑誌記事の著作権は新聞社、出版社または執筆者に帰属します。くわえて、その他コーナーで転載されている新聞や雑誌などの記事の著作権も新聞社、出版社または執筆者へ帰属します。

*「新聞・雑誌から見る現代日本」のコーナーに転載された新聞記事や雑誌記事に関しては、『日本語教育通信』は新聞社、出版社または執筆者等の著作権者の許可を得てウェブサイトへ転載しています。

このため、これらの記事を新聞社、出版社または執筆者等の著作権者に無断でコピー、配布、転載、使用等することは禁止されております。

また、これらの記事を教育機関で使用する場合においても、著作権法第35条及び第36条で許容される、授業の過程において使用する場合または試験もしくは検定の問題として使用する場合以外で記事を利用する(全校生徒へ配るなど)ときは、新聞社、出版社または執筆者等の著作権者の許可が必要です。したがって、著作権法第35条及び第36条に規定する形態以外でこれらの記事の利用を希望する場合は、各新聞社、出版社または執筆者等の著作権者へ事前に許可を求めてください。

なお、著作権に関する特段の表示がない「日本語教育通信」が独自に創作した記事については、日本語教育目的の授業や教師研修などで、無料で許諾なしで使うことができます。ただし、その場合は、以下の方法などにより出典を明記してください。

出典「日本語教育通信」(C)(C) ○○○○ The Japan Foundation
(上記○○○○の部分には、使用する記事が最初に発行された年を西暦でご記入下さい。)

 しかし、「日本語教育通信」が独自に創作した記事であっても、刊行物・ウェブサイト等に転載する場合は、事前に「日本語教育通信」編集部の許可を求めて下さい。また、「日本語教育通信」の記事を翻訳して転載する場合にも、事前に「日本語教育通信」編集部の許可を求めて下さい。

連絡先:〒330-0074 埼玉県さいたま市浦和区北浦和5-6-36
国際交流基金日本語国際センター教材開発チーム
「日本語教育通信」編集部
Email: jfnckt@jpf.go.jp
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