2024年度海外日本語教育機関調査を実施中です！

国際交流基金（JF）は、世界各国・地域の日本語教育の現状を確認するために、3年ごとに「海外日本語教育機関調査」を実施しています。2024年9月より2024年度調査を行っています。調査結果は、日本語教育の現状に関する最新情報として報告書にまとめ、「日本語教育機関検索サイト」でも活用します。
日本語教育を実施しているにも関わらずまだ依頼が届いていない場合は、末尾のお問い合わせ先までご連絡ください。

概要

所要時間は約15分で、原則オンラインでの回答です。
メールで回答画面へのURLをお送りします。詳細はページ下部をご覧ください。

調査協力へのお礼

回答送信後、JFが作成した日本語副教材をダウンロード可能です。 ぜひ、授業にご活用ください。

調査対象

海外で日本語教育を実施している可能性のあるすべての機関。
以下は、調査対象外としています。

• 組織としての実体を伴わない団体や活動
• 国語教育のみを行う在外教育施設
  ※ただし、在外教育施設が国語教育ではない日本語教育（外国語・継承語としての日本語教育）を行うコースを開講している場合は、部門・コース単位で対象とします。
• 不特定多数を対象に日本語教育を行っている放送局やWebページ管理者
• 短期的な日本語体験活動

  調査項目

（所要時間は約15分です。）

機関の基本情報（機関名、日本語教育部門名、所在地・URL、連絡先、設置主体、教育段階（学校教育のうち、初等・中等（前期/後期）・高等、学校教育以外）、日本語学習の位置づけ）

教師数（教育段階別、常勤/非常勤の内訳、日本語母語教師数）

日本語学習者数（教育段階別内訳）※

学位授与・日本語教師養成課程・オンライン授業実施の有無

学習者の日本語学習の目的・理由、機関の日本語教育の実施状況

※初中等教育では、正規科目/課外活動、大学の場合は、日本語専攻/日本語非専攻/課外活動の学習者数の内訳を問う質問があります。あらかじめ、数字をお手元にご用意の上、回答を始めるとスムーズです。

具体的な質問に関しては、調査票（日本語版）【PDF：307KB】をご覧ください。

調査方法

オンラインでご回答するアンケート方式。メールで回答画面へのURLをお送りしています。
※電話などの別の方法で協力をお願いする場合があります。

多くの機関のみなさまのご協力をお願いします。

[お問い合わせ]

国際交流基金（JF）
日本語第1事業部 企画調整チーム
Eメール：kikan＠jpf.go.jp
（メールを送る際は、全角＠マークを半角に変更してください。）