海外における日本語教育[言語]

日本語をより学びやすく、より教えやすいものとするため、海外における日本語教育の基盤や環境の整備を行います。
また、専門家の派遣や日本語研修の実施等を通じて、国・地域別の事情に応じた日本語普及を推進します。

1 米国若手日本語教員派遣(J-LEAP)(日本語第1事業部 事業第2チーム)

米国における日本語学習と日本理解の基盤維持、強化を目的として、日本語講座を有する米国の初中等教育機関に若手日本語教員をティーチングアシスタントとして派遣するプログラムです。 若手日本語教員は、受入機関の日本語教師とチームティーチングを行い、授業、教材・カリキュラム作成、宿題・テスト評価等の補助活動を行うほか、受入機関や地域における日本文化・社会理解促進に関する活動に協力を行います。

2020年9月30日更新

申請資格 国内 可能
海外 不可
団体 不可
個人 可能
申請書提出期限(必着) 2021年1月頃
申請要領・申請書
ダウンロード
募集要項・応募用紙は、2020年秋以降、国際交流基金ウェブサイトに掲載予定です。
参考情報等 参考情報

2 海外日本語教育機関支援(助成)(日本語第1事業部 事業第1チーム / 事業第2チーム)

海外の日本語教育機関・団体が実施する日本語普及・日本語教育の発展に必要な活動を対象に、実施経費の一部を助成します。

2020年9月30日更新

申請資格 国内 不可
海外 可能(※詳細は申請要領でご確認下さい。)
団体 可能
個人 不可
申請書提出期限(必着) 2020年12月1日
申請書略号 JN-FK
申請要領・申請書・
その他関連資料ダウンロード
参考情報等 参考情報

3 海外日本語教師訪日研修(日本語国際センター教師研修チーム)

海外の現職の日本語教師を対象に、国際交流基金日本語国際センターにて日本語、日本語教授法、日本文化等の研修を行います。対象・期間・研修内容は研修ごとに異なりますので、詳細は各研修の説明をご確認ください。

3-(1) 海外日本語教師基礎研修

日本語教授経験の短い若手日本語教師が、日本語運用力を向上させ、日本語教授法を学び、また日本理解を深めるための約6か月の研修です。平成30年度まで「海外日本語教師長期研修」の名称で実施していたプログラムと内容は、ほぼ同じです。

2020年9月30日更新

申請資格 国内 不可
海外 可能
団体 可能
個人 不可
申請書提出期限(必着) 2020年12月1日
申請書略号 NC-BT
申請要領・申請書・
その他関連資料ダウンロード

3-(2) 海外日本語教師日本語研修

日本語教師に必要な日本語運用力の向上を目的とした約6週間の研修です。日本語教授法の授業は行いません。

2020年9月30日更新

申請資格 国内 不可
海外 可能
団体 可能
個人 不可
申請書提出期限(必着) 2020年12月1日
申請書略号 NC-JT
申請要領・申請書・
その他関連資料ダウンロード

3-(3) 海外日本語教師教授法総合研修

日本語教授能力の向上を目的とした約6週間の研修です。令和3年度は、年1回のみ実施します。日本語運用力の向上を目指す「日本語」の授業は行いません。

2020年9月30日更新

申請資格 国内 不可
海外 可能
団体 可能
個人 不可
申請書提出期限(必着) 2020年12月1日
申請書略号 NC-MT
申請要領・申請書・
その他関連資料ダウンロード

4 海外日本語教師オンライン研修

海外の現職の日本語教師を対象に、オンラインで日本語教育の教授法に関するテーマについて、理論および指導のための基礎知識を学ぶ研修です。令和3年度のテーマは、「JF日本語教育スタンダード」「日本語教育と文化」「読解の教え方」「文法指導法再考」「ビジネス日本語の教え方―ニーズを調べる」の5つです。

2020年9月30日更新

申請資格 国内 不可
海外 可能
団体 可能
個人 不可
申請書提出期限(必着) 2020年12月1日
申請書略号 NC-OT
申請要領・申請書・
その他関連資料ダウンロード

5 専門日本語研修(文化・学術専門家)(関西国際センター教育事業チーム)

専門業務及び研究活動を円滑に遂行する上で日本語能力を必要とする専門家(研究者、大学院生、図書館司書、博物館・美術館学芸員等)の日本語学習を支援するため、国際交流基金関西国際センターで、各専門業務の特色に配慮したカリキュラムにより、実用的な日本語能力を身につける研修(2か月コース及び5か月コース)を実施します。

2020年9月30日更新

申請資格 国内 不可
海外 可能
団体 不可
個人 可能
申請書提出期限(必着) 2020年12月1日
申請書略号 KC-G
申請要領・申請書・
その他関連資料ダウンロード
参考情報等 参考情報
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