2018年度 海外日本語教育機関調査
国際交流基金(ジャパンファウンデーション)が2018年度に実施した、「海外日本語教育機関調査」の結果報告書を公開します。
調査に回答頂いた機関の情報(所在地、連絡先、HPへのリンク等)については、Webデータベース「日本語教育機関検索」にて閲覧することが可能です。
なお、本調査の報告書と併せて、全世界の日本語教育についての情報を国・地域別にまとめた「日本語教育国・地域別情報」についても、最新情報を掲載していますのでご参照ください。
報告書
『海外の日本語教育の現状 2018年度日本語教育機関調査より』
- ページ数:(本文 全93ページ)
- -構成-
- まえがき
- 本調査について
- 1章 調査の結果概要
- 2章 地域別の日本語教育状況
- 総括表(国・地域別の日本語教育機関数・教師数・学習者数)
- 調査票サンプル
※以下よりPDFファイルをダウンロードすることができます。
報告書(英語)
『SURVEY REPORT ON JAPANESE-LANGUAGE EDUCATION ABROAD 2018』
ページ数:(全97ページ)
※以下よりPDFファイルをダウンロードすることができます。
調査結果の集計表
2018年度に実施した調査について、より詳細な分析・研究のための参考資料として、下記の内容を国・地域別にまとめた調査結果の統計データを公開します。
- 1.総括表
- 2.設置主体
- 3.学校教育以外における学習者構成
- 4.教師1人あたりの学習者数
- 5.日本語母語教師数・比率
- 6.学位授与
- 7.教師養成課程
- 8.日本語学習の目的
- 9.日本語教育の実施状況
- 10. 過去の調査
報告書の引用について
調査報告書の内容を出版物、研究論文、報道等の媒体に引用して利用する場合は、必ずクレジットを明記してください。
クレジット記載例
- 和文の場合:
- 「出典:国際交流基金」、「出典:海外日本語教育機関調査報告書:p.●●(国際交流基金)を加工して作成」等
- 英文の場合:
- 「Copyright Japan Foundation」/「Created by editing the “Survey Report on Japanese–Language Education Abroad(the Japan Foundation)」等
※国際交流基金が提供する情報の利用に関する基本的な利用規約は、下記のリンクをご覧下さい。
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過去の報告書
- 2018年日本語教育機関調査
- 2015年日本語教育機関調査
- 2012年日本語教育機関調査
- 2009年日本語教育機関調査
- 2006年日本語教育機関調査
- 2003年日本語教育機関調査
- 1998年日本語教育機関調査
- 1993年以前の調査による日本語教育機関数・教師数・学習者数
[お問い合わせ]
国際交流基金(ジャパンファウンデーション)
日本語第1事業部企画調整チーム
電話:03-5369-6066
Eメール:kikan@jpf.go.jp
(メールを送る際は、全角@マークを半角に変更してください。)
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