2018年度 海外日本語教育機関調査

国際交流基金(ジャパンファウンデーション)が2018年度に実施した、「海外日本語教育機関調査」の結果報告書を公開します。
調査に回答頂いた機関の情報(所在地、連絡先、HPへのリンク等)については、Webデータベース「日本語教育機関検索」にて閲覧することが可能です。
なお、本調査の報告書と併せて、全世界の日本語教育についての情報を国・地域別にまとめた「日本語教育国・地域別情報」についても、最新情報を掲載していますのでご参照ください。

報告書

『海外の日本語教育の現状 2018年度日本語教育機関調査より』

2018年度日本語教育機関調査の表紙画像

  • ページ数:(本文 全93ページ)
  • -構成-
  • まえがき
  • 本調査について
  • 1章 調査の結果概要
  • 2章 地域別の日本語教育状況
  • 総括表(国・地域別の日本語教育機関数・教師数・学習者数)
  • 調査票サンプル

※以下よりPDFファイルをダウンロードすることができます。

報告書(英語)

『SURVEY REPORT ON JAPANESE-LANGUAGE EDUCATION ABROAD 2018』
ページ数:(全97ページ)

※以下よりPDFファイルをダウンロードすることができます。

調査結果の集計表

2018年度に実施した調査について、より詳細な分析・研究のための参考資料として、下記の内容を国・地域別にまとめた調査結果の統計データを公開します。

  1. 1.総括表
    1. 1-1a 日本語教育機関数・教師数・学習者数(地域順/学習者数内訳)【EXCEL:77KB】
    2. 1-1b 日本語教育機関数・教師数・学習者数(地域順/教育段階別)【EXCEL:80KB】
    3. 1-2a 日本語教育機関数・教師数・学習者数(学習者数順/学習者数内訳)【EXCEL:70KB】
    4. 1-2b 日本語教育機関数・教師数・学習者数(学習者数順/教育段階別)【EXCEL:59KB】
    5. 1-3a 州・市別日本語教育機関数・教師数・学習者数(学習者数内訳)【EXCEL:94KB】
    6. 1-3b 州・市別日本語教育機関数・教師数・学習者数(教育段階別)【EXCEL:83KB】
  2. 2.設置主体
    1. 2 設置主体別日本語教育機関数【EXCEL:52KB】
  3. 3.学校教育以外における学習者構成
    1. 3 学校教育以外における学習者構成【EXCEL:51KB】
  4. 4.教師1人あたりの学習者数
    1. 4 教育段階別教師1人あたりの学習者数【EXCEL:57KB】
  5. 5.日本語母語教師数・比率
    1. 5-1 日本語母語教師数・比率(全体)【EXCEL:52KB】
    2. 5-2 初等教育における日本語母語教師数・比率【EXCEL:52KB】
    3. 5-3 中等教育における日本語母語教師数・比率【EXCEL:52KB】
    4. 5-4 高等教育における日本語母語教師数・比率【EXCEL:52KB】
    5. 5-5 学校教育以外における日本語母語教師数・比率【EXCEL:52KB】
  6. 6.学位授与
    1. 6 日本語・日本研究関係学位授与機関数(高等教育機関)【EXCEL:52KB】
  7. 7.教師養成課程
    1. 7 日本語教師養成課程の有無・比率・実施機関数【EXCEL:80KB】
  8. 8.日本語学習の目的
    1. 8-1 日本語学習の目的(全体)【EXCEL:91KB】
    2. 8-2 初等教育における日本語学習の目的【EXCEL:85KB】
    3. 8-3 中等教育における日本語学習の目的【EXCEL:87KB】
    4. 8-4 高等教育における日本語学習の目的【EXCEL:86KB】
    5. 8-5 学校教育以外における日本語学習の目的【EXCEL:87KB】
  9. 9.日本語教育の実施状況
    1. 9-1 日本語教育の実施状況(全体)【EXCEL:134KB】
    2. 9-2 初等教育における日本語教育の実施状況【EXCEL:130KB】
    3. 9-3 中等教育における日本語教育の実施状況【EXCEL:132KB】
    4. 9-4 高等教育における日本語教育の実施状況【EXCEL:132KB】
    5. 9-5 学校教育以外における日本語教育の実施状況【EXCEL:133KB】
  10. 10. 過去の調査
    1. 10 2015年度日本語教育機関数・教師数・学習者数【EXCEL:59KB】

報告書の引用について

調査報告書の内容を出版物、研究論文、報道等の媒体に引用して利用する場合は、必ずクレジットを明記してください。

クレジット記載例

和文の場合:
「出典:国際交流基金」、「出典:海外日本語教育機関調査報告書:p.●●(国際交流基金)を加工して作成」等
英文の場合:
Copyright Japan Foundation」/「Created by editing the “Survey Report on Japanese–Language Education Abroad(the Japan Foundation)」等

過去の報告書

[お問い合わせ]

国際交流基金(ジャパンファウンデーション)
日本語第1事業部企画調整チーム
電話:03-5369-6066
Eメール:kikan@jpf.go.jp
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