日本語教育シラバス・ガイドライン一覧 韓国

日本語教育国・地域別情報

韓国
名称 発行年 著者/編者 対象/内容
「第2外国語科教育課程」(教育部 公告第2022 - 414号) 2022年 教育部 2022年改定教育課程
「第2外国語科教育課程」(教育部 告示 第2015-80号「別冊16号」) 2015年 教育部 2015年改定教育課程での選択中心教育課程一般系高校・実業系高校の第2外国語「日本語Ⅰ」
「第2外国語科教育課程」(教育部 告示 第2015-80号「別冊16号」) 2015年 教育部 2015年改定教育課程での中学校選択科目「生活日本語」
「第2外国語科教育課程」(教育科学技術部 告示 第2011-361号「別冊16号」)より「生活外国語」一部抜粋
翻訳版【PDF:438KB】
2011年 教育科学技術部 2009年改定教育課程での中学校選択科目「生活日本語」
「第2外国語科教育課程」(教育科学技術部 告示 第2011-361号「別冊16号」)より「第2外国語一般科目」一部抜粋
翻訳版【PDF:473KB】
2011年 教育科学技術部 2009年改定教育課程での一般系高校・実業系高校の第2外国語「日本語Ⅰ」「日本語Ⅱ」
「第2外国語科教育課程」(教育科学技術部 告示 第2011-361号「別冊16号」)より「第2外国語深化科目」一部抜粋
翻訳版【PDF:482KB】
2011年 教育科学技術部 2009年改定教育課程での外国語系高校の日本語深化科目「日本語会話Ⅰ・Ⅱ」「日本語読解Ⅰ・Ⅱ」「日本語作文」「日本文化」
「初中等学校教育課程(総論)」(教育科学技術部 告示 第2009-41号)より一部抜粋
翻訳版【PDF:830KB】
2009年 教育科学技術部 2009年改定教育課程の総論。小学校から高校までの日本語教育課程が対象。
「初中等学校教育課程(総論)」(教育人的資源部告示第2007-79号「別冊1」)より一部抜粋
翻訳版【PDF:383KB】
2007年 教育人的資源部
(現教育科学技術部)
2007年改訂の「教育課程」(日本の学習指導要領に相当)の総論部分
「外国語科教育課程(Ⅱ)」(教育人的資源部告示第2007-79号「別冊14」)より、総論部分及び「日本語Ⅰ」「日本語Ⅱ」本文
翻訳版【PDF:206KB】
2007年 教育人的資源部
(現教育科学技術部)
2007年改訂の「教育課程」の、第2外国語科目としての日本語科目に関する部分。一般系高校、実業系高校において2012年より施行
「外国語科教育課程(Ⅱ)」(教育人的資源部告示第2007-79号「別冊14」)より、「日本語Ⅰ」および「日本語Ⅱ」別表1、別表2
翻訳版【PDF:108KB】
2007年 教育人的資源部
(現教育科学技術部)
同上
「外国語系列専門教科教育課程」(教育人的資源部告示第2007-79号「別冊27」)より、総論部分及び「日本語科」
翻訳版【PDF:303KB】
2007年 教育人的資源部
(現教育科学技術部)
2007年改訂の「教育課程」の、外国語高校における日本語科目に関する部分。外国語高校において2011年より施行
「中学校裁量活動の選択科目教育課程」(教育人的資源部告示第2007-79号「別冊16」)より、「生活外国語」総論部分及び「日本語」
翻訳版【PDF:144KB】
2007年 教育人的資源部
(現教育科学技術部)
2007年改訂の「教育課程」の、中学校における日本語科目に関する部分。中学校において2010年より施行
過去のシラバス
「日本語科教育課程」『外国語科教育課程』(教育部告示第1997-15号「別冊14」)pp.246-282
翻訳版【PDF:205KB】
1997年 教育部
(現教育科学技術部)
第7次学習指導要領、高校(一般系高校、実業系高校、2002年導入)
『外国語系列高等学校専門教科教育課程』(教育部告示第1997-15号「別冊27」)
翻訳版【PDF:240KB】
1997年 教育部
(現教育人的資源部)
第7次学習指導要領、高校(外国語高校、2002年導入)
『中学校裁量活動の選択科目教育課程:漢文、コンピュータ、環境、生活外国語』(教育部告示第1997-15号「別冊16」)
翻訳版【PDF:200KB】
1997年 教育部
(現教育人的資源部)
第7次学習指導要領、中学(2001年導入)
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